１４日の株式相場見通し＝もみ合いか、米ＣＰＩショックも下値抵抗力発揮
１４日の東京株式市場は、強弱観対立のなか２万６０００円台半ばでもみ合う動きとなりそうだ。前日の欧州株市場では景気後退への警戒感がくすぶるなか主要国の株価指数が全面安となったほか、米国株市場でもＮＹダウが４日続落するなど下値模索の動きが続いている。注目された６月の米ＣＰＩは前年同月比９．１％上昇と市場コンセンサスを大きく上回った。これを受けて７月のＦＯＭＣで１．０％の利上げが行われる可能性も意識され、リスク回避の売り圧力が強まった。ただ、ＮＹダウは朝方に４６０ドル以上下落する場面もあったものの後半下げ渋ったほか、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数の下げ幅はわずかにとどまっている。東京市場では景気敏感株を中心に向かい風の強い環境にあるが、外国為替市場ではドル買いの動きが強まり、一時１ドル＝１３７円台後半まで円安が進んでいることで全体相場を下支えする材料となる。日経平均２万６０００円近辺では押し目買いニーズも強く、下値抵抗力を発揮しそうだ。
１３日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比２０８ドル５４セント安の３万７７２ドル７９セントと４日続落。ナスダック総合株価指数は同１７．１４６ポイント安の１万１２４７．５８２だった。
日程面では、きょうは５月の鉱工業生産確報値、２０年物国債の入札など。海外では６月の米生産者物価指数（ＰＰＩ）など。