話題株ピックアップ【夕刊】(2):WSCOPE、インソース、トヨタ
■カーブスHD <7085> 841円 +9 円 (+1.1%) 本日終値
カーブスホールディングス<7085>は3日ぶりに反発。20日の取引終了後、連結子会社カーブスジャパンが10月11日に、東京都八王子市と兵庫県高砂市に男性専用スポーツジム「メンズ・カーブスコピオ長房」「メンズ・カーブスアイモール高砂」を2店舗同時にオープンすると発表しており、これが好感された。「メンズ・カーブス」では筋トレを含んだサーキットトレーニングを行い、会員の目的に応じた運動の習慣を身につけることができ、これまで鳥取県大山町など計12店舗を出店し好評を得ていることから東京都と兵庫県に初出店することになったとしている。
■ダブル・スコープ <6619> 1,579円 -400 円 (-20.2%) ストップ安 本日終値 東証プライム 下落率トップ
ダブル・スコープ<6619>が3日続落ストップ安。同社は20日、韓国証券取引場(KOSDAQ)へ上場が予定されている韓国連結子会社について、上場予定日は9月30日、公募価格は6万ウォンに決定したと発表。公募価格が想定を下回ったことを受けて会社側は、「当社グループがこれまで発表している今後の業績に影響するものではない。また、今後のハンガリーへの設備投資は計画通り進めていく」とのコメントを発表したが、財務・業績面への警戒感は拭えないようだ。
■インソース <6200> 2,564円 -278 円 (-9.8%) 本日終値 東証プライム 下落率2位
インソース<6200>が急反落。20日の取引終了後、22年9月期の連結業績予想について、売上高を93億円から94億円(前期比25.3%増)へ、営業利益を32億2000万円から32億8000万円(同36.4%増)へ上方修正し、あわせて17円を予定していた期末一括配当予想を21円50銭(前期15円50銭)に引き上げたが、材料出尽くし感から売られたようだ。新型コロナウイルス感染拡大第7波が発生したものの、講師派遣型研修事業及び公開講座事業の売り上げが想定よりも好調に推移したことが要因という。なお、最終利益は22億円(前期比40.0%増)の従来見通しを据え置いている。
■四国電力 <9507> 746円 -41 円 (-5.2%) 本日終値
四国電力<9507>が大幅安。同社は20日取引終了後、未定としていた中間配当を無配にすると発表しており、これが嫌気されたようだ。ロシアのウクライナ侵攻以降、燃料価格の先行きは不透明な状況が続いており、依然として通期の業績を見通すことが困難なことが主な理由。期末配当予想については、引き続き未定としている。
■トヨタ自動車 <7203> 2,000円 -48.5 円 (-2.4%) 本日終値
トヨタ自動車<7203>や日産自動車<7201>、ホンダ<7267>といった自動車株が安い。20日の米株式市場では、フォード・モーター<F>の株価が12%強の下落と急落したほか、ゼネラル・モーターズ<GM>も売られた。フォードは第3四半期の部品コストや原材料費が想定よりも増加する見通しを明らかにしたことが嫌気された。日系自動車メーカーも同様に原材料費上昇の影響を受けることが懸念されており、この日は売りが先行する展開となった。
■ソフトバンクグループ <9984> 5,453円 -64 円 (-1.2%) 本日終値
ソフトバンクグループ<9984>が売り優勢。前週14日に大幅安に売られたものの、その後は自社株買い期待などからバランスを取り戻し前日まで3日続伸し終値で5500円台を回復、75日移動平均線もクリアしていた。しかし、前日の米国株市場で長期金利上昇を背景にハイテク株などに幅広く売りが出ており、ナスダック総合株価指数も反落。ナスダック市場との株価連動性の高い同社株も足もとこれに追随する形で売りに押されている。前週15日には、同社が保有する中国電子商取引大手アリババ集団<BABA>の株式を中間持ち株会社に移行することを発表したが、これは単体では23年3月期に2兆6065億円の売却益を計上するものの、連結ではグループ内取引のため計上はなく、株価への影響は限定的とみられている。株式需給に目を向けると日証金で貸株が融資を上回り直近貸借倍率が0.29倍となっており、これは株価面では浮揚効果につながる。
■モリテック スチール <5986> 346円 +80 円 (+30.1%) ストップ高 本日終値
モリテック スチール<5986>がストップ高。20日の取引終了後、薄鋼板市場を中心に普通鋼・ステンレス鋼の母材調達やストック管理から加工、組立まで一貫生産を行う中川産業(大阪府東大阪市)及びサンド(同)の株式を取得し子会社化すると発表しており、これが好感された。モリテックグループが主に自動車・刃物関連向けに、特殊鋼と普通鋼を中心とした商材を扱っているのに対して、中川産業グループは主に家電・半導体メーカー向けに、普通鋼とステンレス鋼を中心とした商材を扱っており、子会社化により取引先や取り扱い商材などにおいてシナジー効果が発揮され、競争力及び収益力の強化に貢献すると判断したという。取得価額は非開示。なお、23年3月期業績予想への影響は現在精査中としている。
株探ニュース