東京株式（前引け）＝大幅安、一気に２万６０００円台半ばまで下落
１１日前引けの日経平均株価は前営業日比６３５円１４銭安の２万６４８０円９７銭と続急落。前場のプライム市場の売買高概算は６億７６１１万株、売買代金概算は１兆６６３４億円。値上がり銘柄数は２２９、対して値下がり銘柄数は１５６７、変わらずは４０銘柄だった。
３連休明けとなったきょう前場の東京株式市場は主力ハイテク株を中心にリスクオフの流れが強まり、日経平均は大きく下値を探る展開となった。前週末の米国株市場では、９月の米雇用統計発表を受けてＮＹダウが６００ドル超の下げをみせたほか、ハイテク株の下げが際立ち、ナスダック総合株価指数の下げは４００ポイントを超えた。そして週明けも下げ止まらずＮＹダウ、ナスダック総合指数とも下値模索の動きを継続していることで、東京市場も売り圧力が顕著となっている。個別にはインバウンド関連の一角など高い銘柄も散見されるが、時価総額上位の大型株への売りが全体指数を押し下げている。プライム市場全体の８５％の銘柄が値を下げている。
個別では東京エレクトロン<8035>が２０００円を超える下げとなったほか、日本電産<6594>も大きく売り込まれている。ファーストリテイリング<9983>の下げも全体相場の足を引っ張っている。ソニーグループ<6758>が安く、ＳＭＣ<6273>の下落も際立つ。サカタのタネ<1377>、マルマエ<6264>、わらべや日洋ホールディングス<2918>などが急落。半面、売買代金トップのレーザーテック<6920>がしっかり、日本郵船<9101>、商船三井<9104>なども底堅さを発揮している。ＪＲ東日本<9020>、ＮＴＴ<9432>などもプラス圏を維持。Ｋ＆Ｏエナジーグループ<1663>、レオパレス２１<8848>などが値を飛ばした。