米大手銀のファンドマネジャー調査　米国株から欧州や新興国株を物色＝米国株

米大手銀が１月の月次ファンドマネジャー調査を発表していたが、投資家は米国株を２００５年以来の水準にアンダーウエートしていることが明らかとなった。割安な新興国や欧州株といった他の地域の株式を物色しているという。

調査は今月６－１２日にかけて実施したが、昨年１０－１２月期に比べて回答者の弱気度は大きく後退したが、それが米国株から、新興国や欧州株、そして、セクターでは循環株へのローテーションを促したという。米国株への配分は１月に急減し、差し引きで３９％のアンダーウエート、英国は１５％のアンダーウエートとなった。

今年に入って市場は株式に前向きになりつつある中、欧州株は米国株に対して過去最大のアウトパフォームを記録し、新興市場も年始からＳ＆Ｐ５００のパフォーマンスを上回っている。それでも、世界経済に対するリスクを理由に株式全体をアンダーウエートとしており、現金と債券をオーバーウエートとしている状況に変わりはない。

また、インフレのピークアウトの兆候から、短期金利の低下期待が高まっていることも調査は示した。２０２０年３月以降で初めて、金融政策は引き締め過ぎとの回答が見られ、米政策金利は第２四半期に５％でピークに達すると見込んでいる。回答者の半数は今後１年の世界経済の減速を予想しているが、弱気度合いはこの１年で最も低かったという。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美