Ｓ＆Ｐ500 月例レポート ― 年の相場決める1月、企業利益が試金石に (1) ―
Ｓ＆Ｐ500月例レポートでは、S＆P500の値動きから米国マーケットの動向を解説します。市場全体のトレンドだけではなく、業種、さらには個別銘柄レベルでの分析を行い、米国マーケットの現状を掘り下げて説明します。
●THE S＆P500 MARKET：2022年12月
個人的見解：過ぎ行く年に別れを告げ、明日を夢見る
2022年は株式市場にとってひどい1年となり、S＆P500指数は19.44％の下落と、2008年（38.49％の下落）以来の下落率となりました。セクター別では年間リターンがプラスとなったのはエネルギーセクターのみでした（59.05％上昇。ただし、公益事業の配当込みのトータルリターンはプラス1.57％ ―― 筆者は配当重視派です）。139銘柄が値上がりし（平均上昇率は22.21％）、363銘柄が値下がりしました（平均下落率は24.58％。全銘柄では平均11.62％下落）。ここでも2008年（値上がり銘柄数が僅か25銘柄）以来の悪い結果となりました（2008年にリターンが最も高かったのはファミリー・ダラー・ストアーズで、35.57％上昇）。
ボラティリティは大幅に上昇し、日中の高値と安値の変動幅が1％以上となったのは219日（全営業日数の251日中）、これに対して2021年は95日でした。前日比で1％以上変動した日数は122日（上昇が59日、下落が63日）、これに対して2021年は55日（上昇が34日、下落が21日）でした。2022年通年の日中ボラティリティ（日中の値幅を安値で除して算出）は1.84％でした（2009年の2.03％以来の高水準。ちなみに2008年は2.81％）。これに対して2021年は0.97％でした（2019年は0.85％、2017年は0.51％と穏やかで、筆者がデータ収集を開始した1962年以来の最低でした）。
時価総額は、S＆P500指数全体で8兆2200億ドル減少し（32兆2150億ドルとなり）、情報技術セクターが3兆4900億ドルの減少、エネルギーセクターは5890億ドルの増加となりました。
2022年の市場データは悪く、それ（あるいは痛み）を軽く見せたいとは思っていませんが、前年までは過去3年間で累計90.13％上昇し（2021年：26.87％、2020年：16.24％、2019年：28.88％）、過去5年間では累計112.89％上昇していました（2018年：-6.24％、2017年：19.42％）。「イベントはリアルタイムで起き」、そして市場は変化します。新型コロナウイルスの感染拡大で、市場は2020年2月19日（当時の終値での高値）から2020年3月23日までに33.93％下落しましたが、3月のこの安値から71.61％回復し、現在コロナ（の影響を受ける）前の2月19日の水準を13.39％上回っています。市場は長期的なものであり、そうしたアプローチを取る場合、2022年は高値、安値、イベント、歴史を通じて解釈する必要があります（短期的な資産の再配分が助けとなる可能性はあるものの危険です ―― 市場のタイミングを見極めるのは相変わらず最も難しい仕事です）。
では、2023年に私たちはどうすればよいのでしょうか？ それが分かっているならお教えします（幾つかのトレードのすぐあとに）。筆者には幾つかの事柄が浮かんでいます（私見です）。
企業利益が1月の市場の試金石になるでしょう。企業ガイダンスと消費者の支出（そしてシフト）が2023年の利益（およびキャッシュフロー）の見通しに役立つでしょう。2023年に関しては、現在のボトムアップ分析で営業利益は13.2％増と見込まれており（実現は難しそう）、2023年予想株価収益率（PER）は17.0倍と高水準です（歴史的高水準）。「良き時代」は再びやって来ますが、利益予想に「遅れ」が生じれば相場上昇のタイミングは遅れ、株価下落につながる可能性があります。
政府支出は、債務と金利の水準に（ほとんど）関係なく続き、失業率が低水準で推移し、雇用に対する需要は高く、賃金上昇が続くことを踏まえると、消費支出も同様に続き（ただしより低い水準で）、経済は支えられるでしょう。
配当（開示事項：筆者は、とりわけ年齢を重ねてから、配当を重視しています ―― 配当収入で生計を立て、株価や税金に関する心配は子供たちに任せましょう）。配当支払いは11年連続で過去最高を記録しました（S＆P500指数構成企業が支払った配当額は5645億7000万ドルと、2021年の5112億3000万ドルから増加）。2023年も容易に記録を更新できるとみられ（12年目）、唯一不明なのは幾らになるかです。
景気後退に関しては、所得・資産格差の拡大が続く中、「景況感」指標の使用は、公式の定義（全米経済研究所の景気循環日付認定委員会）に比べ、選別色が強いと考えます（悪い年だという人もいれば壊滅的な年だという人もおり、前者は後者ほど苦境に陥っていません）。誰もがソフトランディング（失業率5％未満）と政治的な礼節を期待する中、景気後退は2023年のほとんどの期間続くとみられます。
「1月の相場がその年の相場を決める」という格言の実現率は1929年以降で71.28％となっています（そして2022年は格言通りとなりました：1月に5.26％下落し、通年でも19.44％の下落となりました）。取引初日の相場がその年の相場を決める確率はコイントスと同じ、50％です（2022年は外れました。取引初日に終値で高値〔4796.56。前営業日比0.64％上昇〕をつけ）、それが終値ベースで年間の高値となりました。
楽しい（そして安全な）ホリデーシーズンをお過ごし下さい。そして、トレードが上手く行きますように。
過去の実績を見ると、12月は73.4％の確率で上昇し、上昇した月の平均上昇率は2.97％、下落した月の平均下落率は3.08％、全体の平均騰落率は1.36％の上昇となっています。2022年12月のS＆P500指数は、5.90％の下落となりました。
1月は61.7％の確率で上昇し、上昇した月の平均上昇率は4.20％、下落した月の平均下落率は3.81％、全体の平均騰落率は1.13％の上昇となっています。「1月の相場がその年の相場を決める」という格言の実現率は1929年以降で71.28％となっています（そして、2022年はこの格言通りとなりました：1月に下落し、通年でも下落しました）。取引初日の相場がその年の相場を決める確率はコイントスと同じ、50％です（2022年は外れました。取引初日に終値で高値をつけ、それが終値ベースで年間の高値となりました）。
今後の米連邦公開市場委員会（FOMC）のスケジュールは、2023年は1月31日-2月1日、3月21日-22日、5月2日-3日、6月13日-14日、7月25日-26日、9月19日-20日、10月31日-11月1日、12月12日-13日、となっています。
S＆P500指数は12月に5.90％下落して3839.50で月を終えました（配当込みのトータルリターンはマイナス5.76％）。11月は4080.11で終え、5.38％の上昇（同プラス5.59％）、10月は3871.98で終え、7.79％の上昇（同プラス8.10％）でした。2022年第4四半期の過去3ヵ月では7.08％上昇（同プラス7.56％）、2022年は19.44％の下落（同マイナス18.11％）、2021年は26.89％の上昇（同プラス28.71％）、2020年は16.26％の上昇（同プラス18.40％）、2019年は28.88％の上昇（同プラス31.49％）、2018年は6.24％の下落（同マイナス4.38％）でした。2022年1月3日の最高値からは19.95％の下落（同マイナス18.63％）、コロナ危機前の2020年2月19日の高値からは13.89％上昇（同プラス18.75％）でした。
ダウ・ジョーンズ工業株価平均（ダウ平均）は12月に4.17％下落して3万3203.93ドルで月を終えました（配当込みのトータルリターンはマイナス4.09％）。11月は3万4589.77ドルで終え、5.67％の上昇（同プラス6.04％）、10月は3万2732.95ドルで終え、13.95％の上昇（同プラス14.07％）でした。2022年1月4日の最高値（3万6799.65ドル）からは9.93％下落しました。2022年第4四半期の過去3ヵ月では15.39％上昇（同プラス16.01％）、2022年は8.78％の下落（同マイナス6.86％）でした。
※「年の相場決める1月、企業利益が試金石に (2)」へ続く
株探ニュース
