14日の米CPI発表控えて売り優勢の展開／後場の投資戦略
日経平均 : 27354.81 (-316.17)
TOPIX : 1976.54 (-10.42)
[後場の投資戦略]
本日の日経平均は、シカゴ先物にサヤ寄せする格好からやや売りが先行。日銀の金融政策修正への観測もくすぶるなか、米国市場はまちまちの状況である他、決算発表が一巡するまではポジションを大きく傾けてくる流れにはなりづらい。短期筋の売買に振らされやすい需給状況になりそうとの指摘も一部市場関係者から聞かれている。
新興市場も軟調な展開が続いている。マザーズ指数やグロース市場の時価総額上位20銘柄で構成される東証グロース市場Core指数は下落してスタートした後、日経平均と同様に朝方から下げ幅を広げてマイナス圏で軟調に推移。米ハイテク株安を嫌気するなか、米長期金利が3.74％まで上昇しており、バリュエーション面での割高感が意識されやすい新興株の重しとなっている。前引け時点での東証マザーズ指数は2.16％安、東証グロース市場Core指数は2.40％安。
さて、14日に発表される米消費者物価指数（CPI）の結果発表に注目が集まっている。1月の総合CPIは、前年同月比で伸びがさらに鈍化する見通しだが前月比ベースでは３カ月ぶりに加速する見込み。具体的に、前月比では+0.5％（12月:+0.1％）、食品・エネルギーを除くコアCPIでは同+0.4％（12月:+0.4％）と加速が予想されている。
市場関係者は前月比での総合CPI加速を予想しているが、実際の伸びが予想よりも大きくなった場合は雇用統計に次ぐサプライズとなり、株式市場へのネガティブ影響は避けられない。ブルームバーグでは、ロックフェラー・グローバル・ファミリー・オフィスのジミー・チャン最高投資責任者（CIO）が「市場の期待ほど急速にインフレが低下することはないという短期的なリスクがある」と話したと報じられている。
仮に、1月CPIが予想並みにとどまったとしても、株式市場全体が上昇する可能性も想定しにくい。週末の「国内株式市場見通し」に詳細が記載されているが、1月の米中古車平均価格が上昇に転じており、米国のインフレ率の前倒し指標とされる銅価格も上昇傾向にある。これらの影響が今回ではなく、3月14日に発表される2月CPIで反映され、想定以上のCPI加速が確認される可能性もあるため、2月以降の警戒感がくすぶり株価の上値を抑制しそうだ。
パウエル議長は先週7日に「力強い労働市場やインフレ加速といった情報が確認された場合は、市場に織り込まれている以上に金利を引き上げ、さらなる措置を講じる必要が生じる可能性は十分にある」と述べていた。FRB高官もタカ派姿勢を示しており、インフレを目標に戻すために長期的な闘いに備えているという。引き続き、今回の1月CPI以降も、雇用統計及び各種インフレ指標には注目し続けなければならない。
月曜日の当欄を担当する筆者は昨年から、今年に大きく下落するシナリオを念頭に相場を見守ってきた。1月後半から再度市場の想定していないインフレ指標が散見し、利上げ長期化が意識され始め、地政学リスクや米中問題など様々なリスクが影響してくると、下落シナリオも想定しておきたいところ。筆者は2020年のコロナショック前の水準であるナスダック100指数で9600pt付近を底値のターゲットとして相場を見守っている。さて、後場の日経平均は、軟調な展開が続くか。14日以降のインフレ指標の発表が警戒されるなか、個別材料株中心の物色が継続しそうだ。（山本泰三）
《AK》
