話題株ピックアップ【夕刊】（1）：Ａ＆Ｄホロン、ベクトル、ラウンドワン
■ＶＩＸ短先物 <1552> 1,344円 +69 円 (+5.4％) 本日終値
国際のＥＴＦ ＶＩＸ短期先物指数<1552>が続伸。同ＥＴＦは「恐怖指数」と称される米ＶＩＸ指数とリンクしており、米国市場の波乱時に上昇する特性を持つ。２１日のニューヨーク市場では、ホーム・デポ<HD>の決算が市場予想を下回ったほか、米長期金利の上昇を嫌気されＮＹダウは６９７ドル安と急落した。これを受け、同日の米ＶＩＸ指数は前日に比べ１．６４（７．７２％）ポイント高の２２．８７に上昇した。この流れのなか、東京市場でＶＩＸ短先物は値を上げている。
■安田倉庫 <9324> 1,015円 +49 円 (+5.1％) 本日終値 東証プライム 上昇率8位
安田倉庫<9324>が全体下げ相場に抗して続伸、昨年３月下旬以来約１１カ月ぶりの１０００円大台乗せを果たした。全般リスクオフの地合いにあっても低ＰＢＲ銘柄に対する物色の動きが継続している。同社株は旧財閥系の倉庫大手で首都圏中心に展開している。ＰＢＲが０．３倍台と超割安圏にあるが、今期年間配当は前期実績と並びの２５円を計画し、配当利回りは２．５％を超える。前期まで４期連続増配を実施しており、今後も株主還元などの経営努力により、低ＰＢＲ是正に向けた動きが期待されるなか上値を見込んだ買いを引き寄せている。
■Ａ＆Ｄホロン <7745> 1,330円 +48 円 (+3.7％) 本日終値
Ａ＆Ｄホロンホールディングス<7745>は全体相場が下値模索の動きを強める中にあって強さを発揮、きょうで４日続伸と気を吐いている。前日の米国株市場では長期金利上昇を嫌気して半導体関連株が売られたが、東京市場では半導体関連の主力銘柄はインデックス売りの影響もあり下げる銘柄が多いものの、中小型の同関連株については好業績で割安な銘柄を中心に根強い買いが続いている。そのなか、同社株にも物色の矛先が向いている。同社は昨年４月に計測・計量機器の大手のＡ＆Ｄと電子ビーム技術を強みとする半導体関連装置メーカーのホロンが経営統合して設立（Ａ＆Ｄが親会社）された持ち株会社で、次世代テスターの開発など成長分野での展開力に期待が大きい。一方、計測・計量機器については電気自動車（ＥＶ）向けで高水準の需要を捉えている。トヨタ自動車<7203>が新社長の下でＥＶ生産に積極的な姿勢をみせるなか、トヨタと同分野で協業体制にある同社株に投資資金の攻勢が強まっている。足もとの業績も好調で、２３年３月期は営業２ケタ増益を見込み、ＰＥＲ９倍弱と株価指標面でも割安感が強い。
■ベクトル <6058> 1,409円 +36 円 (+2.6％) 本日終値
ベクトル<6058>が後場に買われた。この日、ＡＩ開発のオルツ（東京都港区）と業務提携し、「チャットＧＰＴ」に搭載される自然言語処理のＡＩモデル「ＧＰＴ－３」を活用し、ＰＲ業務のＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）ソリューションのサービス化に向けた実証実験を開始すると発表した。これを材料視した買いが入ったようだ。実証実験では、オウンドメディア記事作成やプレスリリースなどのコンテンツ案のドラフト作成などにおける「ＧＰＴ－３」の活用を通じ、広報担当者が広報戦略などの立案に没頭できる環境を構築することを目的とする。生成系ＡＩの技術課題などに対しても対応策を準備していくとしている。
■ラウンドワン <4680> 486円 +12 円 (+2.5％) 本日終値
ラウンドワン<4680>が反発した。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が２１日付で、ラウンドワンの目標株価を９８０円から１１００円に引き上げた。光熱費や人件費の上昇といったマイナス要因がありながらも、レジャー需要拡大による客数の増加と客単価の上昇、米国における同社店舗の認知度の高まりなど、事業環境が想定以上に好転していると指摘。同証券による２３年３月期の純利益予想を１０５億円から１１６億円に見直した。レーティングは「オーバーウエート」を継続した。
■ノジマ <7419> 1,329円 +15 円 (+1.1％) 本日終値
ノジマ<7419>は続伸。２１日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を２００万株（発行済み株数の２．０３％）、または３０億円としており、取得期間は２月２２日から２４年２月２１日まで。株主還元の充実及び経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行による資本効率の向上が目的という。
■ゆうちょ銀行 <7182> 1,140円 -79 円 (-6.5％) 本日終値 東証プライム 下落率3位
ゆうちょ銀行<7182>が４日ぶりに反落した。日本郵政<6178>がゆうちょ銀の株式を追加売却する方向で調整に入ったと一部で報じられ、株式需給の悪化を懸念した売り注文が膨らんだようだ。報道によると、日本郵政は年度内の売却を想定し、規模は１兆円を超える可能性があるという。今回の売却で日本郵政はゆうちょ銀株の保有比率を６０％程度にまで引き下げるという。ゆうちょ銀は２２日の取引開始前に、報道を受け、資本政策の観点から様々な選択肢を検討しているが、現時点で当該案件の実施の有無、規模や時期を決定した事実はないとするコメントを発表した。日本郵政も同様のコメントを開示している。
■東京ガス <9531> 2,505円 -172 円 (-6.4％) 本日終値 東証プライム 下落率4位
東京ガス<9531>が後場に急落。午後２時、２０２５年度までの中期経営計画とともに、株主還元の方針の変更について発表した。これまで総還元性向（連結純利益に対する配当と自社株取得の割合）に関して、２２年度に至るまで「各年度５割程度」としていたが、今回、「各年度４割程度を目安」などに変更した。株式市場では、株主還元に消極的な姿勢を示したと受け止められ、売りが膨らんだようだ。新たな株主還元方針は２４年３月期の期末配当より適用する。中期経営計画では、セグメント利益（営業利益＋持ち分法利益）を２５年度に１５００億円（２０～２２年度の平均１３００億円）、ＲＯＥ（自己資本利益率）を８％程度（同７．３％）とするなどの目標を掲げた。
■Ｔ＆Ｄホールディングス <8795> 2,011円 -126 円 (-5.9％) 本日終値 東証プライム 下落率5位
Ｔ＆Ｄホールディングス<8795>が続落。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券は２１日、同社株のレーティングを「オーバーウエート」から「ニュートラル」に引き下げた。目標株価は２５２０円（従来２１１０円）とした。同証券では、同社の自己株取得による利益還元に関して還元余力に対して少ない規模で実施されることで市場では失望されるリスクがあることを警戒している。また、２３年３月期修正利益は会社予想９００億円に対して８０３億円に引き下げている。
■住友林業 <1911> 2,567円 -97 円 (-3.6％) 本日終値
住友林業<1911>は大幅反落。ＳＭＢＣ日興証券が２１日付で投資評価を「１」から「２」とし、目標株価を３１００円から３０００円へ引き下げたことが弱材料視されたようだ。同証券では米国住宅について、住宅ローン金利上昇、販売価格上昇によるアフォーダビリティー低下により、足もとの受注は大幅に減速していると指摘。金利ピークアウトに伴い徐々に需要が回復に向かう可能性はあるものの、依然として予断は許さないとしている。米国住宅市場の動向や２２年１２月期決算などを踏まえ、同証券では２３年１２月期の営業利益予想を１１９３億４０００万円から１０１７億円へ、２４年１２月期の営業利益予想を１４２５億４０００万円から１３４８億円へ引き下げている。
株探ニュース
