株価指数先物【寄り前コメント】 狭いレンジでのこう着ながら、2万7500円固めからレンジを切り上げてくる可能性

市況
2023年2月28日 8時27分

大阪3月限ナイトセッション

日経225先物 27530 +120 (+0.43%)

TOPIX先物 1999.5 +9.5 (+0.47%)

シカゴ日経平均先物 27535 +125

(注:ナイトセッション、CMEは大阪の日中終値比)

27日の米国市場は、NYダウ S&P500ナスダックの主要な株価指数が上昇。米長期金利の上昇が一服するなか、前週の大幅な下落に対する自律反発狙いの買いが優勢となった。ただし、利上げ長期化への警戒感は根強く、NYダウは一時下落に転じる場面もあった。今週は3月1日に2月のISM製造業景況指数、3日にISM非製造業景況指数の発表が予定されているため、積極的にポジションを取りに行く動きは乏しかった。米長期金利の上昇一服によりハイテク株が買われ、ナスダックは反発し200日移動平均線を上回った。S&P500業種別指数は自動車・同部品、運輸、消費者サービスが上昇した一方で、公益事業、食品・生活必需品小売、医薬品・バイオテクノロジーが下落。

シカゴ日経平均先物(3月限)清算値は、大阪比125円高の2万7535円だった。日経225先物(3月限)のナイトセッションは、日中大阪比20円高の2万7430円で始まり、寄り付きを安値にリバウンドを見せると、早い段階で節目の2万7500円を回復。買い一巡後は2万7490円~2万7510円辺りでこう着感の強い相場展開が続いた。ただし、米国市場の取引開始後に2万7560円まで上げ幅を広げ、2万7480円~2万7560円での推移を継続するなか、2万7530円でナイトセッションの取引を終えた。

日経225先物はシカゴ先物にサヤ寄せする格好から、やや買い優勢の展開になりそうだ。節目の2万7500円を回復し、上値を抑えていた25日線を上回ってきており、2万7500円水準での底固めが意識されてきそうだ。25日線は2万7450円辺りで推移しているため、2万7500円水準での攻防のなか、25日線に接近する局面では押し目狙いのロング対応に向かわせよう。

また、米国市場は依然として不安定ではあるが、ナスダックが200日線を上回ったほか、S&P500指数は200日線までの調整を経て75日線を回復してきた。自律反発の域ではあろうが、いったんは調整一巡感が意識されやすい。また、VIX指数は20.95に低下した。75日線が支持線として機能している状態のため、積極的なロングは期待しにくいものの、ショートを仕掛けづらくさせよう。そのため、オプション権利行使価格の2万7500円を中心に、上下の権利行使価格である2万7375円~2万7625円のレンジを想定。2万7500円処で底堅さが見られるようだと、2万7500円~2万7875円にレンジは切り上がることになりそうだ。

なお、昨日のNT倍率は先物中心限月で13.77倍に低下した。前週末の上昇に対するリバランスの動きだったとみられる。米ハイテク株が堅調だったことからNT倍率の上昇が意識されるだろうが、期末要因を考慮した場合、上昇場面ではその後の低下を想定したNTショートの組成に向かいそうである。

株探ニュース

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

プレミアム会員限定コラム

お勧めコラム・特集

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
株探プレミアムとは

日本株

米国株

PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.