ダウ先物は小動き タカ派な雰囲気が広がり、きょうも下値模索となるか警戒=米国株

市況
2023年3月8日 23時11分

米株価指数先物(3月限)(NY時間08:51)

ダウ先物 32882(+18.00 +0.05%)

S&P500 3990.75(+1.00 +0.03%)

ナスダック100先物 12177.25(+8.25 +0.07%)

米株価指数先物市場でダウ先物は小動きとなっている。前日の大幅安の反動もあり下げが一服している模様。ただ、市場にはFRBへのタカ派な雰囲気が広がっており、きょうも下値模索となるか警戒される。

前日のパウエルFRB議長の議会証言を受けて、市場にタカ派な雰囲気が広がった。議長は「正当化されるなら利上げスピード加速の用意」と述べたほか、「利上げの到達水準は想定より高くなる可能性が高い」とも言及していた。

議長が利上げペースに言及したことで市場は利上げ期待を一層高めており、市場は今月のFOMCでの0.50%ポイントの大幅利上げの確率を80%まで引き上げている。ターミナルレート(最終到達点)についても5.50-5.75%を想定した動きも見られている状況。

一部からは「政策金利が6.00%に達しないと考えるのは無謀。もしFRBがインフレを引き下げるためにさらに努力しなければならないなら、それは確かに景気後退を意味する」とのコメントも聞かれた。

また、「パウエル議長は過去1年半のインフレに対するFRBの行動がうまく行かなかったことを明確に示唆している。議長は再び足元をすくわれることは避けたいという考えを強く持っているのかもしれない」との指摘も聞かれた。

きょうもパウエルFRB議長の議会証言が続き、日本時間0時から下院で行われる。前日同様にタカ派な雰囲気の内容となりそうだが、前日の上院と違った内容が出るか注目される。また、本日はバーキン・リッチモンド連銀総裁の講演も予定。

なお、先ほど2月のADP雇用統計が発表され、24万2000人増と前回から増加し、予想も上回っていた。金曜日の米雇用統計が最注目だが、パウエル議長の発言もあり、前回ほどではないものの、引き続き力強い雇用を示すのではとの見方も出ている。

(NY時間09:01) 時間外

アップル<AAPL> 152.18(+0.58 +0.38%)

マイクロソフト<MSFT> 253.46(-0.69 -0.27%)

アマゾン・ドット・コム<AMZN> 93.80(+0.25 +0.27%)

アルファベット<GOOG> 94.41(+0.24 +0.25%)

テスラ<TSLA> 185.46(-2.25 -1.20%)

メタ・プラットフォームズ<META> 182.90(-1.61 -0.87%)

AMD<AMD> 82.77(+0.66 +0.80%)

エヌビディア<NVDA> 233.88(+1.00 +0.43%)

NY株式7日終値

ダウ平均   32856.46(-574.98 -1.72%)

S&P500    3986.37(-62.05 -1.53%)

ナスダック   11530.33(-145.41 -1.25%)

MINKABU PRESS編集部 野沢卓美

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

特集記事

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
米国株へ
株探プレミアムとは
PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.