東京株式（前引け）＝続伸、米雇用統計を受け買い戻し優勢に
１０日前引けの日経平均株価は前営業日比１１５円６７銭高の２万７６３３円９８銭と続伸。前場のプライム市場の売買高概算は３億９０２７万株、売買代金概算は９２８２億円。値上がり銘柄数は１２６２、対して値下がり銘柄数は４６５、変わらずは１０８銘柄だった。
きょう前場の東京株式市場は、強弱観対立のなかも総じて買いが優勢となり日経平均は２万７０００円台後半で頑強な値動きを示した。前週末に発表された３月の米雇用統計は市場コンセンサスと大きなズレはなく、投資家の過度な不安心理が後退した。米株価指数先物の値動きなどを横目に、日経平均先物を絡めた空売りの買い戻しなどが全体相場を押し上げた。外国為替市場でドル高・円安方向に振れたこともプラスに作用している。ただ、上値を積極的に買い進む動きはみられず、朝方に２万７７００円台まで上値を伸ばした後は上げ幅を縮小している。なお、売買代金は１兆円を下回った。
個別では日本郵船<9101>など海運株が商いを伴い上値指向を強めているほか、任天堂<7974>も値を上げた。オリエンタルランド<4661>がしっかり、ファーストリテイリング<9983>も買いが優勢だった。ダイコク電機<6430>が値を飛ばし、トレジャー・ファクトリー<3093>も活況高。半面、売買代金首位のレーザーテック<6920>が冴えず、ソフトバンクグループ<9984>も小安い展開を強いられた。安川電機<6506>も売りが優勢となっている。技研製作所<6289>が急落、中部鋼鈑<5461>も大幅安。三光合成<7888>の下げも目立つ。