話題株ピックアップ【夕刊】（1）：丸井Ｇ、冶金工、テクマト
■山田コンサル <4792> 1,975円 +400 円 (+25.4％) ストップ高 本日終値 東証プライム 上昇率トップ
山田コンサルティンググループ<4792>がストップ高。大手経営コンサルでＭ＆Ａ分野にも傾注、旺盛な企業のコンサルティング需要を取り込み足もとの業績は拡大基調を強めている。９日取引終了後に発表した２３年３月期決算は営業利益が前の期比１５％増の２８億７１００万円と２ケタ成長を達成、続く２４年３月期も前期比２２％増の３５億円予想と伸びが加速する見通しとなった。今期は１８年３月期以来６期ぶりの過去最高利益更新となる。好業績を背景に株主還元も強化し、年間配当は前期が従来計画の５１円に５円増額し５６円とし、今期は更に１１円の大幅増配となる６７円を計画、これも株価を強く刺激する格好となっている。
■矢作建設工業 <1870> 1,014円 +150 円 (+17.4％) ストップ高 本日終値 東証プライム 上昇率2位
矢作建設工業<1870>がストップ高。午後２時ごろに発表した２４年３月期連結業績予想で、売上高１２２０億円（前期比９．８％増）、営業利益９５億円（同３１．７％増）、純利益６３億円（同３９．７％増）と大幅増益を見込み、年間配当で前期比１７円増の６０円を予定していることが好感された。子会社化した北和建設が加わることに加えて、不動産事業で同社が手掛ける過去最大規模の自社開発用地の販売を予定していることが牽引する。なお、２３年３月期決算は、売上高１１１１億１０００万円（前の期比１９．４％増）、営業利益７２億１２００万円（同１６．９％増）、純利益４５億８００万円（同６．９％減）だった。
■丸井グループ <8252> 2,496円 +330 円 (+15.2％) 本日終値 東証プライム 上昇率3位
丸井グループ<8252>がカイ気配スタートで急騰。９日の取引終了後、取得総数２２００万株（自己株式を除く発行済み株式総数の１１．６２％）、取得総額４００億円を上限とする自己株式の取得枠設定を決めたと発表した。また、２４年３月期の年間配当予想は４２円増配の１０１円としており、材料視されたようだ。今期から資本政策を変更する。株主資本配当率（ＤＯＥ）８％程度を目安に長期安定的な増配の実現を目指す。自己株式の取得については、財務状況や株価水準などを総合的に勘案し、資本効率と株主利益の向上に向け、機動的に実施する方針。今回発表分の自己株式の取得期間は６月１日から２０２４年３月３１日までとする。あわせて２４年３月期の業績見通しも開示した。売上収益は前期比７．４％増の２３４０億円、最終利益は同２１．１％増の２６０億円を見込む。小売セグメント、フィンテックセグメントともに営業増益を見込む。
■トーモク <3946> 1,883円 +234 円 (+14.2％) 本日終値 東証プライム 上昇率5位
トーモク<3946>が急騰。同社は９日取引終了後、２４年３月期通期の連結業績予想を公表。営業利益の見通しを前期比５４．３％増の１１５億円としていることや、年間配当計画を前期比１０円増配の７０円としていることが好感されたようだ。売上高は同１０．４％増の２３５０億円を見込む。主力の段ボール事業では、顧客の多様化したニーズに的確に対応できる高品質・高付加価値製品の供給体制をデザイン部門や紙器部門と一体となって強化するとしている。
■日本冶金工業 <5480> 4,560円 +560 円 (+14.0％) 本日終値 東証プライム 上昇率6位
日本冶金工業<5480>が大幅高で３日続伸した。９日の取引終了後、２３年３月期の連結決算とともに、取得総数６６万６０００株（自己株式を除く発行済み株式総数の４．５％）、取得総額２０億円を上限とする自社株買いの実施を発表した。あわせて中期経営計画も公表。総還元性向を２５年度に３５％（２２年度見込みは２５．３％）に引き上げる方針を示した。ＰＢＲ（株価純資産倍率）を１倍以上の水準にすべく努めていくとしており、これらを好感した買いが集まったようだ。同社は２４年３月期の業績予想も開示し、売上高は前期比３．３％増の２０６０億円、最終利益は同３４．０％減の１３０億円を見込む。中期計画では川崎製造所における高機能材の増産対応や、カーボンニュートラル関連の戦略投資を中心に、年１００億円規模の設備投資を継続する計画も示した。中期的な視点で時価総額１０００億円超をターゲットに、財務基盤の強化と収益力向上を図るとしている。
■テクマトリックス <3762> 1,826円 +205 円 (+12.7％) 本日終値 東証プライム 上昇率7位
テクマトリックス<3762>が大幅に３日続伸し、年初来高値を更新した。９日の取引終了後、２３年３月期の連結決算発表にあわせ、２４年３月期の業績予想を開示した。今期の最終利益は前期比８．８％増の３２億１０００万円と、前期に続き過去最高益を更新する見通しとしており、業況を評価した買いを集めたようだ。売上収益は同７．７％増の４９５億円の見込み。年間配当は同１円増配の２４円を計画する。受注残高が積みあがった状況にあるほか、サイバーセキュリティー対策の製品・サービスの需要が継続すると想定する。２３年３月期の決算は、売上収益が前の期比２５．８％増の４５９億５０００万円、最終利益が同２４．４％増の２９億５０００万円だった。
■ＪＭＤＣ <4483> 5,500円 +595 円 (+12.1％) 本日終値 東証プライム 上昇率8位
ＪＭＤＣ<4483>が続急伸。９日の取引終了後に発表した２４年３月期連結業績予想で、売上高３５０億円（前期比２５．９％増）、営業利益７６億円（同２８．２％増）、純利益５３億円（同２４．２％増）と大幅増益を見込むことが好感された。インダストリー向け事業の拡大や自治体事業の立ち上がりなどにより足もとでヘルスビッグデータ事業が好調に推移しており、引き続き同事業が牽引役となる見通し。遠隔医療や調剤薬局支援事業もトレンドは維持されており、順調な成長を見込むとしている。なお、配当予想は未定（前期１２円）としている。２３年３月期決算は、売上高２７８億９００万円（前の期比２７．５％増）、営業利益５９億２６００万円（同２３．９％増）、純利益４２億６７００万円（同３１．４％増）だった。データアセットの拡充や事業領域の拡大が加速し、ヘルスビッグデータ事業が好調だった。
■三菱ロジスネクスト <7105> 1,162円 +121 円 (+11.6％) 本日終値
三菱ロジスネクスト<7105>は大幅高で７連騰。年初来高値を連日で更新した。この日、２３年３月期の連結決算発表にあわせ、２４年３月期の業績予想を開示した。売上高は前期比２．４％増の６３００億円、最終利益は同８８．０％増の１３０億円を見込む。最終利益は５期ぶりに過去最高益となる見通し。更に年間配当予想は同７円増配の１６円を計画し、これらを材料視した買いが集まったようだ。生産性整流化に努めて出荷を促進するとともに、価格改定効果などコスト高への対応を実施していくという。２３年３月期の決算は、売上高が前の期比３２．２％増の６１５４億２１００万円、最終利益が同９．６倍の６９億１３００万円だった。米州における好調な受注とともに、価格改定や海上輸送費が落ち着いたこと、実効税率の良化などが寄与し、計画を上回って着地した。
■スクロール <8005> 890円 +91 円 (+11.4％) 本日終値 東証プライム 上昇率9位
スクロール<8005>がマドを開けて買われ、一時１１０円高の９０９円まで買われる場面があった。９日取引終了後に発表した２３年３月期の決算は営業利益が前の期比１３％減の６１億２１００万円と低調で、２４年３月期も前期比横ばいの６１億円を予想している。市場で話題となっていたのは、同社が同日にリリースした株主還元に関する基本方針の変更だ。配当については株主資本配当率（ＤＯＥ）４％を下限とし、連結配当性向４０％をメドに実施することを基本目標としたほか、内部留保について、企業価値最大化を目的とした成長投資と安定的利益配分を実施したうえで、更に長期にわたり留保された余剰資金については機動的に自社株買いなどを行うことを明記した。マーケット関係者によると「（同社は）これまでＰＢＲは１倍を下回っており、東証がＰＢＲ１倍割れ企業に対する経営改善要請に呼応したもので、この時期タイムリーな発表で投資資金を呼び込んだようだ。やや思惑先行的ではあるが、（同社株は）配当利回りが現状で５．４％前後と高く、インカムゲインの魅力が改めて意識された」（準大手証券ストラテジスト）という。ちなみに、同社の一株純資産は前期実績ベースで９１４円。きょうの高値はＰＢＲ１倍とほぼ同水準に買われた形となっている。
■ラウンドワン <4680> 648円 +58 円 (+9.8％) 本日終値 東証プライム 上昇率10位
ラウンドワン<4680>が続急伸。９日の取引終了後に発表した２４年３月期連結業績予想で、売上高１５０４億１０００万円（前期比５．９％増）、営業利益２０５億６０００万円（同２１．５％増）、純利益１１６億８０００万円（同２０．０％増）と２割を超える大幅増益を見込み、年間配当１０円と実質増配を予定していることが好感された。コラボキャンペーンの開催やアミューズメントの新機種導入などの施策により国内既存店売上高で前期比５．４％増を見込むほか、米国で４店舗、中国で１店舗を新規出店することが業績を牽引する。既存店のギガクレーンゲームスタジアムへの改修を継続して行うことも寄与する。２３年３月期決算は、売上高１４２０億５１００万円（前の期比４７．３％増）、営業利益１６９億２１００万円（前の期１７億２６００万円の赤字）、純利益９７億３７００万円（前の期比２．５倍）だった。コロナ禍からの回復が早い米国が伸びたほか、料金見直しを行った国内でも回復が進んだ。なお、同時に発表した４月売上高速報で、既存店売上高は前年同月比１９．７％増となった。
株探ニュース
