株価指数先物【引け後】　重要イベントを控え短期的なトレードが中心

大阪9月限

日経225先物　32640　+30　（+0.09％）

TOPIX先物　2284.0　+6.5　（+0.28％）

日経225先物（9月限）は前日比30円高の3万2640円で取引を終了。寄り付きは3万2720円とシカゴ日経平均先物清算値（3万2715円）にサヤ寄せする形で買いが先行したものの、寄り付きを高値に軟化すると、前場中盤にかけて3万2530円まで売られた。その後は3万2530円～3万2640円処で保ち合いを継続したが、後場の取引開始直後にレンジを下放れ、一時3万2490円まで下落幅を広げる場面が見られた。ただし、ナイトセッションで付けた安値は割り込まず、終盤にかけてはショートカバーが優勢となり、3万2640円と小幅ながらプラス圏で取引を終えた。

日経225先物は米連邦公開市場委員会（FOMC）を控えて、持ち高調整の売りが重石となったようだ。上値抵抗線として意識されている25日移動平均線を捉えることはなく、概ねオプション権利行使価格の3万2500円～3万2750円のレンジ内での推移となり、ナイトセッションからの流れが継続していた。グローベックスの米株先物は小動きだったこともあり、積極的な売買は手控えられた格好だ。

保ち合いが継続するなか、ランチタイムで弱含む局面では、「萩生田自民政調会長が防衛費増額の財源確保に向け、政府保有のNTT株の売却を検討すると表明した」との報道を受けて、NTT<9432> [東証Ｐ]が下落したことがトリガーとなり、ショートに向かわせたようだ。一方、中国共産党の中央政治局が24日、「不動産政策を適時調整し最適化する」と表明したと伝わり、ハンセン指数が4％超、上海指数が2％を超える上昇を見せ、その後のショートカバーにつながったとみられている。もっとも、前日のナイトセッションで付けたレンジ内での推移だったこともあり、短期的なトレードが中心だったと考えられる。

なお、NT倍率は先物中心限月で14.29倍に低下し、再び75日線を下回る場面も見られた。東証プライムの6割近い銘柄が買われた半面、ファーストリテイリング <9983> [東証Ｐ]やソフトバンクグループ<9984> [東証Ｐ]、KDDI<9433> [東証Ｐ]、東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]など指数インパクトの大きい値がさ株の一角が弱含みで推移しており、NTショートに振れていた。下向きのボリンジャーバンドの-2σと-1σとのレンジでの推移を継続するなか、52週線が位置する14.15倍辺りは意識しておいた方が良さそうだ。

手口面では、日経225先物はJPモルガン証券が452枚、BNPパリバ証券が436枚、SBI証券が434枚、シティグループ証券が293枚の買い越しに対して、ソシエテジェネラル証が1026枚、ビーオブエー証券が528枚、モルガンMUFG証券が469枚、ドイツ証券が457枚の売り越しだった。

TOPIX先物はゴールドマン証券が2886枚、SMBC日興証券が637枚、三菱UFJ証券が514枚、大和証券が298枚、ABNクリアリン証券が200枚の買い越しに対して、JPモルガン証が1728枚、UBS証券が851枚、ソシエテジェネラル証券が734枚、ドイツ証券が434枚、バークレイズ証券が427枚、BNPパリバ証券が356枚の売り越しだった。

株探ニュース