話題株ピックアップ【夕刊】（2）：高島屋、加賀電子、ニデック
■高島屋 <8233> 2,252円 +13 円 (+0.6％) 本日終値
高島屋<8233>が続伸。１５日の取引終了後、７月度の営業報告を発表。高島屋の既存店売上高は前年同月比１１．４％増となった。増収基調を継続し、伸び率も６月の７．４％を上回ったとあって、株価の支援材料となった。店舗別の売上高で７月は大阪店が同２０．６％増、京都店が同１７．７％増、日本橋店が同１５．２％増と大きく伸びた。高島屋各店と国内百貨店子会社の既存店ベースでは同１２．４％増となった。百貨店では免税売上高が大きく伸長し、全体を押し上げた。
■加賀電子 <8154> 6,490円 +10 円 (+0.2％) 本日終値
加賀電子<8154>が続伸。きょう付の日本経済新聞朝刊で、「メキシコで自動車や空調機器向け電子機器の組み立て工場を新設する」と報じられており、好材料視されたようだ。記事によると、投資総額は約５０億円で、２４年４月の稼働を目指すという。また、２９年４月までに同国の売上高を現在の約７倍の年５００億円に引き上げる目標とあることから、業績拡大への貢献が期待されている。
■テラプローブ <6627> 4,010円 +5 円 (+0.1％) 本日終値
テラプローブ<6627>が３日続伸。１５日の取引終了後に発表した７月度の月次連結売上高（速報）が前年同月比５．３％増となり、増収基調が続いていることが好感された。１月からの累計では前年同期比６．５％増となり、会社側の通期予想である前期比４．４％増を上回って推移している。
■ニデック <6594> 7,553円 -233 円 (-3.0％) 本日終値
ニデック<6594>が一時２４７円安の７５３９円まで売り込まれたほか、ハーモニック・ドライブ・システムズ<6324>も３日続落で下落基調を強めている。このほか、ダイキン工業<6367>や安川電機<6506>など中国関連に位置付けられる銘柄群への売りが目立っている。前日発表された中国の経済統計が相次いで市場コンセンサスを下回る低調な内容だったことを受け、中国景気の減速懸念が増幅される形となった。アジア株市場で直近にきて上海総合指数や香港ハンセン指数などが急落していることも投資家心理を冷やしている。中国向け売上比率の高い銘柄は収益への影響が警戒され、目先筋の売りを誘発している。
■三菱ＵＦＪ <8306> 1,088.5円 -33 円 (-2.9％) 本日終値
三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>、三井住友フィナンシャルグループ<8316>、みずほフィナンシャルグループ<8411>などメガバンクの下げが目立つ。前日の米国株市場では、大手格付け会社による７０行以上の銀行を対象とした格下げの動きが報じられ、ゴールドマン・サックス<GS>、ＪＰモルガン<JPM>、バンカメ<BAC>など大手金融株が軒並み売られ全体相場を押し下げる展開となった。東京市場でもメガバンクをはじめ金融株に逆風となっている。また、国内長期金利が上昇傾向にあることはプラス材料ながら、国内消費など内需減速に対する警戒感が銀行セクターにも影を落としている。
■ＩＮＰＥＸ <1605> 1,979.5円 -45.5 円 (-2.3％) 本日終値
ＩＮＰＥＸ<1605>や石油資源開発<1662>が安い。１５日の米原油先物相場はＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の９月限が前日比１．５２ドル安の１バレル＝８０．９９ドルと軟調だった。この日発表された中国の小売売上高や鉱工業生産などが予想を下回った。これを受け、中国景気に減速懸念が高まり、原油需要が鈍化することを警戒する売りが膨らんだ。
■ＵＳＭＨ <3222> 1,137円 -11 円 (-1.0％) 本日終値
ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス<3222>が反落。この日発表した７月度の月次売上情報で、既存店売上高が前年同月比２．９％減と２カ月ぶりに前年実績を下回ったことが嫌気された。客数、客単価ともに前年を下回り、なかでもカスミの落ち込みが大きかった。
■ファンコミ <2461> 390円 -3 円 (-0.8％) 本日終値
ファンコミュニケーションズ<2461>が３日続落。１５日の取引終了後に発表した７月度の月次業績速報で、連結ベースの売上高が前年同月比１０．４％減と４カ月連続で前年実績を下回ったことが嫌気された。アフィリエイト広告サービスなどを提供する主力のＣＰＡソリューション事業が同５．７％減となったほか、スマートフォン向け運用型広告サービスなどを提供するＡＤコミュニケーション事業も同２３．０％減となった。なお、メディア事業などその他事業は同３５．０％減だった。
■東京海上 <8766> 3,102円 -4 円 (-0.1％) 本日終値
金融セクターに下落圧力が掛かる地合いにあって、東京海上ホールディングス<8766>が底堅く推移。米ブルームバーグ通信が１５日、東京海上の東南アジアにおける生命保険事業の売却を巡り、第一生命ホールディングス<8750>や日本生命保険が買収案を検討していると報じた。事業の選択と集中に向けた動きが前進しているとの受け止めもあって、株価の下支え要因となったようだ。東京海上の東南アジアでの生命保険事業に関しては、約１０億ドルと評価する取引となる可能性があると伝わっていた。検討は初期の段階で、最終決定には至っていないという。
株探ニュース
