話題株ピックアップ【夕刊】（2）：いすゞ、ＭＴＩ、新明和
■いすゞ自動車 <7202> 1,825.5円 +41.5 円 (+2.3％) 本日終値
いすゞ自動車<7202>が反発。２６日付の日本経済新聞朝刊で、「２０２５年以降、タイなどで電気自動車（ＥＶ）のピックアップトラックに参入する」と報じられており、好材料視されたようだ。記事によると、いすゞがＥＶピックアップトラックを発売するのは初めてで、同分野の主力車「Ｄ―ＭＡＸ」のＥＶモデルを投入するという。タイではＥＶが急速に普及していることから、取り扱う車種の幅を広げることで需要の取り込みを図るもようだ。
■エムティーアイ <9438> 577円 +13 円 (+2.3％) 本日終値
エムティーアイ<9438>が６日続伸。前週末２５日の取引終了後、子会社クラウドキャストの全株式を８月３１日付で譲渡すると発表しており、好材料視された。譲渡価額は非開示。なお、２３年９月期及び２４年９月期業績への影響は軽微としている。
■新明和工業 <7224> 1,366円 +28 円 (+2.1％) 本日終値
新明和工業<7224>が３日ぶりに反発。前週末２５日の取引終了後、シンガポールのチャンギ空港で、実運航中の商用機に対して遠隔操作による搭乗橋の自律型完全自動運転（航空機機種選択レス）による装着に世界で初めて成功したと発表しており、好材料視された。なお、この「フルオート・ドッキングシステム」に付加可能な遠隔操作機能は、25日に販売を開始するとしている。
■日本ビジネスシステムズ <5036> 1,086円 +22 円 (+2.1％) 本日終値
日本ビジネスシステムズ<5036>が３日ぶりに反発。午前１１時ごろ、「アイプリシティ チャット Ｐｏｗｅｒｅｄ ｂｙ ＣｈａｔＧＰＴ ＡＰＩ」が川崎汽船<9107>に採用されたと発表しており、好材料視された。「アイプリシティ チャット」は、「Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ Ａｚｕｒｅ ＯｐｅｎＡＩ Ｓｅｒｖｉｃｅ」を活用し、企業がＧＰＴ技術を安心かつ迅速に導入するためのコンサルティングサービスと専用のアプリケーションを提供するサービス。今回の採用により、川崎汽の業務効率化やイノベーションの促進、競争力向上に向けた技術活用の検証に活用するとしている。
■アドバンテスト <6857> 18,060円 +365 円 (+2.1％) 本日終値
アドバンテスト<6857>が反発に転じた。同社株は前週末に急落となり終値で２０００円近い下落を強いられた。前週末の米国株市場では画像処理半導体大手のエヌビディア<NVDA>は軟調だったものの、インテル<INTC>が２％高に買われたほか、半導体製造装置大手のアプライド・マテリアルズ<AMAT>なども堅調で、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は小幅ながらプラスで引けている。これを受けて東京市場でも半導体関連にはリバウンド狙いの買いが優勢だ。特にアドテストは前週末の下げがきつく、先物絡みで空売りも入っていた可能性が高いことから、きょうはそのアンワインド（巻き戻し）が株価に浮揚力を与えているとみられる。ただ、上値も重い展開となっている。
■アイカ工業 <4206> 3,362円 +56 円 (+1.7％) 本日終値
アイカ工業<4206>は３日ぶりに反発。この日朝の日本経済新聞電子版で「キッチンや洗面所の天板に使う高級人造石の加工能力を５割高める」と報じられており材料視された。記事によると、天然石のような風合いと耐久性を両立させた高級人造石は、タワーマンションやホテル向けに需要が急増しているという。
■旭化成 <3407> 931.1円 +9.6 円 (+1.0％) 本日終値
旭化成<3407>が反発。２６日付の日本経済新聞朝刊で「二酸化炭素（ＣＯ２）と水からつくる樹脂原料の製造技術を実用化する」と報じられたことが好材料視された。記事によると、電気分解でＣＯ２と水から車や家電に使う樹脂原料となる「エチレン」をつくるとしており、２６年に国内でまず小型設備を入れるという。実用化すれば、石油を使わずに樹脂原料を製造できるようになるほか、再生可能エネルギー由来の電力で作れば樹脂製造時のＣＯ２排出量も大きく減らすことができ、脱炭素に欠かせない新技術として注目されているようだ。
■ＮＳＤ <9759> 2,535円 -233 円 (-8.4％) 本日終値 東証プライム 下落率トップ
ＮＳＤ<9759>が続急落。前週末２５日の取引終了後、既存株主による株式売り出しを発表した。これを受け、需給悪化を警戒した売りが優勢となった。売り出し株式数は３９６万３００株で、需給状況に応じて上限５９万４０００株のオーバーアロットメントによる売り出しも予定する。売出価格は９月４日から６日の間のいずれかの日に決める。一方、ＮＳＤは取得総数４３万株（自己株式を除く発行済み株式総数の０．５６％）、取得総額１０億円を上限とする自社株買いも発表した。取得期間は株式売り出しの受け渡し期日の翌営業日から１０月２０日までとする。
■Ｊフロント <3086> 1,491円 -65 円 (-4.2％) 本日終値 東証プライム 下落率7位
百貨店やドラッグストア、化粧品など一連のインバウンド関連株が総じて安い。東京電力福島第１原子力発電所の処理水放出を巡り、中国政府が日本産水産物の全面禁輸に踏み切るなど反発を強めていることで日中関係に暗雲が漂い始めている。両国の関係悪化が中国人観光客の動向に影響を及ぼすとの懸念が広がり、インバウンド株に逆風材料として意識されているようだ。百貨店のＪ．フロント リテイリング<3086>や三越伊勢丹ホールディングス<3099>、松屋<8237>、ドラッグストアのマツキヨココカラ＆カンパニー<3088>、化粧品の資生堂<4911>などが全体上げ相場のなか逆行安。ディスカウント店運営のパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス<7532>も売られている。
■テーオーＨＤ <9812> 307円 +80 円 (+35.2％) ストップ高 本日終値
テーオーホールディングス<9812>がストップ高。前週末２５日の取引終了後、２４年５月期を初年度とする中期経営計画を策定したと発表しており、これを材料視した買いが集まったようだ。同社は中期計画の最終年度となる２６年５月期に売上高を２６７億円（２４年５月期見通しは２６４億円）、営業利益を４億円（同２億６０００万円）とする目標を掲げた。既存事業の収益安定化に向けて経営資源を投下し、財務基盤の強化も目指す。
株探ニュース