Ｓ＆Ｐ500 月例レポート ― 景気過熱と金利高止まりの長期化を警戒 (4) ―
●インデックス・レビュー
◇S＆P 500指数
Ｓ＆Ｐ500指数は8月に1.77％下落して4507.66で月を終えました（配当込みのトータルリターンはマイナス1.59％）。7月は4588.96で終え、3.11％の上昇（同プラス3.21％）、6月は4450.38で終え、6.47％の上昇（同プラス6.61％）でした。過去3ヵ月では7.84％の上昇（同プラス8.28％）、年初来では17.40％の上昇（同プラス18.73％）、過去1年では13.97％の上昇（同プラス15.94％）でした。2022年は19.44％の下落（同マイナス18.11％）、2021年は26.89％の上昇（同プラス28.71％）、2020年は16.26％の上昇（同プラス18.40％）、2019年は28.88％の上昇（同プラス31.49％）、2018年は6.24％の下落（同マイナス4.38％）でした。
2022年1月3日の高値からは6.02％の下落（同マイナス3.39％）、コロナ危機前の2020年2月19日の高値からは33.12％の上昇（同プラス41.00％）でした。8月の日中ボラティリティ（日中の値幅を安値で除して算出）は7月の0.68％から再び1.01％に上昇（6月は0.88％、5月は0.96％、4月は0.92％、3月は1.51％）、年初来では1.09％となりました。2022年は1.83％、2021年は0.97％、2020年は1.51％でした。8月の出来高は、6月に前月比4％増加、7月に同10％減少した後、1％増加し（営業日数調整後）、前年同月比では12％の増加でした。2023年8月までの過去1年では前年比16％増加しました。2022年は同6％の増加でした。
8月は1％以上変動した日数は23営業日中5日（上昇が2日、下落が3日）でした。7月は20営業日中に前日比で1％以上変動した日はありませんでした。6月は1％以上変動した日数は22営業日中4日（4日全て上昇）でした。年初来では、1％以上変動した日数は167営業日中46日（上昇が27日、下落が19日）、2％以上変動した日数は2日（上昇が1日、下落が1日）でした。2022年は、1％以上変動した日数は122日（上昇が59日、下落が63日）、2％以上変動した日数は46日（上昇が23日、下落が23日）でした。2021年は、1％以上変動した日数は55日（上昇が34日、下落が21日）、2％以上変動した日数は7日（上昇が2日、下落が5日）でした。
8月は23営業日中12日で日中の変動率が1％以上となり、2％以上の変動と3％以上の変動はありませんでした（7月は21営業日中2日で日中の変動率が1％以上となり、2％以上と3％以上の変動はありませんでした）。年初来では1％以上の変動が80日、2％以上の変動が12日、3％以上の変動はありませんでした（直近で3％以上の変動があったのは2022年11月30日）。2022年は1％以上の変動が218日、2％以上の変動が89日、3％以上の変動が20日、4％以上の変動が4日ありました。2021年は1％以上の変動が93日、3％以上の変動が3日ありました。
8月は11セクター中10セクターが下落しました。7月と6月は11セクターが揃って上昇しました（5月は3セクター）。8月のパフォーマンスが最高だったのは1.27％上昇して唯一プラスのセクターとなったエネルギーで、年初来では0.77％上昇とプラスに転じ、2021年末比では60.26％の上昇でした（指数内で最高）。8月の騰落率2位となったのは下落率を0.40％に抑えたコミュニケーション・サービスで、年初来では44.14％上昇（指数内で最高）、2021年末比では14.12％の下落でした。金融は8月に2.86％下落し、年初来では0.17％上昇、2021年末比では12.21％の下落となっています。ヘルスケアの下落幅も限定的で、8月は0.80％下落、年初来では2.28％下落、2021年末比では5.75％下落となりました。
一般消費財セクターは8月に1.30％下落し（年初来では33.75％上昇、2021年末比では16.51％下落）、生活必需品は3.82％下落（年初来では1.94％下落、2021年末比では5.05％下落）しました。情報技術は8月に1.45％下落し、年初来では43.69％上昇、2021年末比では2.15％の上昇となりました。騰落率最下位となったのは公益事業で、8月は6.72％下落、年初来では11.37％下落、2021年末比では12.64％の下落でした。不動産は8月に3.14％下落、年初来では下落に転じて0.17％安となり、2021年末比では28.57％の下落となりました。
8月は値上がり銘柄数が減少し、値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を大幅に上回りました。8月の値上がり銘柄数は153銘柄（平均上昇率は3.92％）で、7月は362銘柄（同6.24％）、6月は454銘柄（同8.90％）でした。10％以上上昇した銘柄数は13銘柄（同13.81％）で、7月は77銘柄（同14.55％）、6月は155 銘柄（同16.00％）でした。25％以上上昇した銘柄は1銘柄（同25.88％）で、7月は4銘柄（同32.83％）、6月は10銘柄（同34.82％）でした。
一方、8月の値下がり銘柄数は350銘柄（平均下落率は6.45％）で、7月は141銘柄（同4.02％）、6月は49銘柄（同3.83％）でした。8月は10％以上下落した銘柄数が58銘柄（同15.50％）で、7月は12銘柄（同11.39％）、6月は3銘柄（同12.97％）でした。25％以上下落した銘柄数は4銘柄で、7月と6月はゼロでした。
過去3ヵ月間では、値上がり銘柄数と値下がり銘柄数の差が広がりました。値上がり銘柄数は364銘柄（平均上昇率は12.87％）で、7月末の340銘柄（同13.45％）から増加しました（6月末は304銘柄で同11.10％）。値下がり銘柄数は139銘柄（平均下落率は6.42％）と、7月末の163銘柄（同6.88％）、6月末の199銘柄（同7.74％）から減少しました。10％以上上昇した銘柄数は210銘柄（平均上昇率18.68％）と、7月末の190銘柄（同19.99％）から増加し、10％以上下落した銘柄数は29銘柄（平均下落率は17.04％）と、7月末の38銘柄（同15.53％）から減少しました。過去3ヵ月間で25％以上上昇した銘柄数は39銘柄（7月末時点は36銘柄）で、4銘柄（同3銘柄）が25％以上下落しました。
年初来では、値上がり銘柄数と値下がり銘柄数の差は縮小しましたが、依然として値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を上回っています。値上がり銘柄数は283銘柄（平均上昇率は23.22％）と、7月末の329銘柄（同22.23％）から減少し、値下がり銘柄数は218銘柄（平均下落率は12.33％）と、7月末の174銘柄（同9.89％）から増加しました。10％以上上昇した銘柄数は203銘柄（平均上昇率は30.29％）と、7月末の222銘柄（同30.28％）から減少し、10％以上下落した銘柄数は117銘柄（平均下落率は19.11％）と、7月末の72銘柄（同17.39％）から増加しました。年初来で25％以上上昇した銘柄数は90銘柄（7月末は98銘柄）で、23銘柄（同9銘柄）が25％以上下落しました。
2022年通年では、値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を大幅に上回り、値上がり銘柄数は139銘柄（平均上昇率は22.21％）、値下がり銘柄数は363銘柄（平均下落率は24.58％）でした。10％以上上昇した銘柄数は93銘柄（平均上昇率は30.94％）、10％以上下落した銘柄数は283銘柄（平均下落率は30.02％）でした。2022年通年で41銘柄が25％以上上昇し、162銘柄が25％以上下落しました。
※「景気過熱と金利高止まりの長期化を警戒 (5)」へ続く
株探ニュース