気掛かりな材料が散見される／後場の投資戦略
日経平均 : 33129.23 (-403.86)
TOPIX : 2414.69 (-13.69)
[後場の投資戦略]
連休明けの日経平均は値幅を伴った形で下落。東証株価指数（TOPIX）は相対的に底堅く推移しているが、半導体を中心としたハイテク株の下落の影響から、日経平均の下落率が大きい。半導体受託製造最大手の台湾積体電路製造（TSMC）が製品納入を遅らせるよう取引メーカーに要請したことが背景とされている。
TSMCからの要請を巡っては、投資家の間では一時的な出荷調整に過ぎないのではないかと捉えている向きもいるようだ。ただ、TSMCはこの報道に関してメディアからの新たな情報発信の要請には応えていないようで、疑念を増幅させてしまっている。ちょうど一年ほど前頃から市場で台頭していた2023年の半導体市況の在庫調整の完了と本格的な市況回復については、実際には今年に入ってからの各企業による相次ぐ業績下方修正で度々先延ばしにされてきている。
半導体関連株は市況回復をかなり先取りする形で年前半に株価上昇を実現していただけに、このタイミングでもう一段、投資家の目線が切り下がるようなニュースフローが増えてくると、株式市場全体の調整色を強めかねず、注意を要しよう。
日経平均は現在、33000円の節目を維持しているが、配当落ち後の水準を示す日経225先物では同水準を割り込んできている。東京証券取引所が毎週第2営業日に公表しているプログラム売買に係る現物株式の売買によると、裁定残高のネットベースでの買い越し金額は既に過去3年におけるレンジ上限に近い水準にまで増加してきている。直近、海外短期筋の先物買いが裁定買いを誘発してきたことが読み取れるが、そろそろ短期筋の買い余力は限られてきたとも推察され、今後の需給反転の可能性を頭の片隅に入れておきたい。
米長期金利が高止まりしている点も気掛かりだ。米10年債利回りは18日に一時4.357％と、8月22日に付けた4.362％を窺う水準にまで上昇した。15日に発表された米9月ミシガン大学消費者信頼感指数の期待インフレ率が、1年先および5-10年先ともに市場予想と前月から大きく低下したにもかかわらず、この動きは興味深い。
むろん、同日に発表されたその他の米経済指標が予想を上回る内容だったことなども影響している可能性はあるだろう。ただ、原油市況に連れてガソリン価格が足元で上昇基調にあり、10月分から再び期待インフレ率が上昇することが懸念されるなか、今の段階から米長期金利が前回の直近高値を上回ってしまうようだと相場の先行き警戒感はさらに高まってしまいそうだ。
本日の東京株式市場では海運や鉱業、鉄鋼、銀行など景気敏感・バリュー（割安）株が買われており、先週に続き、9月の中間配当の権利取りを狙った買いが相場を下支えしている。しかし、中間配当を狙った買いは間もなく一巡し、その後は配当落ちによる短期的な株価下落が意識されてくる。ハイテク・グロース（成長）株が軟調ななか、景気敏感・バリュー株も上昇一服となると、相場のけん引役が見当たらなくなるため、要注意だ。（仲村幸浩）
《AK》
