話題株ピックアップ【夕刊】（2）：Ｊディスプレ、ソフトウェア、インフォＲ
■ジャパンディスプレイ <6740> 40円 +2 円 (+5.3％) 本日終値
ジャパンディスプレイ<6740>が高い。１８日付の日本経済新聞朝刊で、「タブレットやパソコンに搭載する１４インチの有機ＥＬパネルに参入する」と報じられており、好材料視された。記事によると、中型でも画面の明るさが均一になるようにし、２５年をメドに量産を開始するという。米国やアジアのＩＴ企業や情報端末メーカーからの受注獲得を目指すとあり、業績への貢献が期待されている。
■ソフトウェア・サービス <3733> 10,280円 +420 円 (+4.3％) 本日終値
ソフトウェア・サービス<3733>が反発。１５日の取引終了後に発表した８月度の月次売上高が前年同月比４２．９％増と６カ月連続で前年実績を上回り、受注高が同３．７倍と大幅増となったことが好感された。
■ＩＮＦＯＲＩＣＨ <9338> 3,805円 +150 円 (+4.1％) 本日終値
ＩＮＦＯＲＩＣＨ<9338>が大幅反発し、新値街道に突入した。同社のモバイルバッテリーレンタルサービスを巡り、香港ディズニーランド・リゾートとの複数年にわたる戦略的提携についてグループ会社が前週末１５日に発表しており、手掛かり視されたようだ。香港のグループ会社であるＩＮＦＯＲＩＣＨ ＡＳＩＡ Ｈｏｎｇ Ｋｏｎｇが発表した。香港ディズニーでモバイルバッテリーレンタルサービス「ＣｈａｒｇｅＳＰＯＴ」を活用し、顧客体験の向上につなげる。
■岡三証券グループ <8609> 697円 +26 円 (+3.9％) 本日終値
岡三証券グループ<8609>は上値追いを継続。同社はこの日朝方、子会社の岡三証券があおぞら銀行<8304>傘下のＧＭＯあおぞらネット銀行との間で、岡三証券の銀行代理業開始に向けた基本合意を締結したと発表。これが好感された。岡三証券は、ＧＭＯあおぞら銀から銀行代理業の委託を受けるスキームを用い、銀行サービス「岡三ＢＡＮＫ（仮称）」を提供する。２０２４年度上期中のサービス開始を目指し準備を進めていく。
■東邦ホールディングス <8129> 3,136円 +113 円 (+3.7％) 本日終値
東邦ホールディングス<8129>は６連騰。２０１８年１１月以来の高値圏で推移している。前週末１５日の取引終了後、取得総数２５０万株（自己株式を除く発行済み株式総数の３．８７％）、取得総額６０億円を上限とする自社株買いの実施を発表しており、株式需給への好影響などを期待した買いが入ったようだ。取得期間は９月１９日から２４年３月３１日まで。取得した全株式について２４年３月３１日までに消却する予定。同時に、オンライン医療事業を手掛けるＭＩＣＩＮ（東京都千代田区）との資本・業務提携の締結も発表した。
■京三製作所 <6742> 503円 +18 円 (+3.7％) 本日終値
京三製作所<6742>が続伸。１５日の取引終了後、２４年３月期の連結業績予想について、純利益を２８億円から３６億円（前期比７３．９％増）へ上方修正したことが好感された。政策保有株式の縮減及び資産効率化のため、グループで保有する上場有価証券８銘柄を売却するのに伴い、投資有価証券売却益１４億７８００万円を特別利益として計上することが要因という。なお、売上高は７６２億円から７５６億円（同４．５％増）へ、営業利益は３８億円から３２億円（同４５．０％増）へ下方修正した。半導体需要の回復時期の遅れによるパワーエレクトロニクス事業への影響を考慮したとしている。
■エスケーエレ <6677> 3,285円 +105 円 (+3.3％) 本日終値
エスケーエレクトロニクス<6677>は全体相場が下値を探るなか、３連騰と気を吐いている。時価は２００６年以来約１７年ぶりの高値圏で推移している。フォトマスクの専業メーカーで液晶向けの商品シェアは一頭地を抜く。独自の最先端技術を駆使して、ポリシリコン液晶や有機ＥＬディスプレーなど高精度のＦＰＤ対応フォトマスクの研究開発にも鋭意取り組んでいる。業界初の次世代用フォトマスクの量産体制も確立し、中期的な成長期待が強い。また、足もとでは配当権利取り狙いの買いも活発。９月期末一括配当で１４４円（前期実績は６４円）を計画しており、４．４％前後の高配当利回りは大きな魅力となっている。
■日本郵政 <6178> 1,267円 +29.5 円 (+2.4％) 本日終値
日本郵政<6178>が６連騰で、３月１０日につけた年初来高値にツラ合わせした。９月配当取りの動きが意識される局面で米長期金利が４．３％台と高水準で推移し、バリュー・高配当株を選好する投資家の姿勢が強まりつつあるなか、ＰＢＲ（株価純資産倍率）が０．４倍台で、配当利回りが４％近くの同社株に、幅広い投資家の資金が流入している。更に、日本経済新聞電子版が３連休初日の１６日、「日本郵政は不動産事業で大型再開発などの投資規模を増やす」と報じた。郵便局など全国２０カ所を超える自社物件を複合施設などに建て替え、同事業の投資額の上乗せも検討するという。保有資産の有効活用による収益多角化を期待した買いも入り、株価に上昇圧力を掛けたようだ。
■ＩＮＰＥＸ <1605> 2,358円 +54 円 (+2.3％) 本日終値
ＩＮＰＥＸ<1605>が６連騰と連日人気。１８日の米原油先物相場はＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の１０月限が前日比０．７１ドル高の１バレル＝９１．４８ドルに上昇した。一時９２ドル台と昨年１１月上旬以来、約１０カ月ぶりの高値水準に買われた。サウジアラビアとロシアが自主減産を延長することを公表しており、国際エネルギー機関（ＩＥＡ）などは１０～１２月期に原油市場は大幅な供給不足に陥る恐れを指摘し、需給逼迫懸念が台頭している。原油価格が上昇するなか、ＥＮＥＯＳホールディングス<5020>も６日続伸しているほか、石油資源開発<1662>も続伸しており、石油関連株への物色機運が膨らんでいる。
■アトラエ <6194> 1,111円 +24 円 (+2.2％) 本日終値
アトラエ<6194>は全般軟調相場に逆行し続伸。同社は成功報酬型のＩＴ・エンジニア向け求人メディア「Ｇｒｅｅｎ」を運営するが、人工知能（ＡＩ）やＩｏＴ分野で必要とされるＩＴ人材に対する需要が中期的な収益機会を高めている。そうしたなか、１５日取引終了後に三井住友フィナンシャルグループ<8316>と合弁会社を設立することを発表した。合弁会社では組織力向上ソリューション「ＳＭＢＣ Ｗｅｖｏｘ」を提供する予定にあり、メガバンクとの提携による業容拡大効果に期待した買いを引き寄せている。
株探ニュース