２１日の株式相場見通し＝続落、ＦＯＭＣ後の米株安を嫌気
２１日の東京株式市場は主力株中心にリスク回避の売り圧力が継続し、日経平均株価は３日続落する可能性が高そうだ。終値でフシ目の３万３０００円大台を割り込む公算が大きい。前日の欧州株市場では８月の英ＣＰＩがコンセンサスを下回ったことでインフレ警戒感が後退し、主要国の株価指数が総じて高かったが、米国株市場ではハイテク株を中心に売りが広がり、ＮＹダウ、ナスダック総合株価指数ともに続落した。ハイテク株比率の高いナスダック指数の下落率が１．５％に達したほか、エヌビディア<NVDA>やインテル<INTC>など半導体主力株が大きく売り込まれ、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）の下げが目立った。注目されたＦＯＭＣでは事前予想通り政策金利が据え置かれたが、ドットチャートやパウエルＦＲＢ議長の記者会見で年内に追加利上げが行われる可能性が示唆されたことで、これが嫌気される形となった。東京市場でもＦＯＭＣ後の米株市場が軟調な値動きとなったことを受け、市場センチメントが冷やされ日経平均は上値の重い展開が予想される。外国為替市場での円安進行を背景に、下値では値ごろ感からの押し目買いも想定されるが、あす２２日に予定される日銀金融政策決定会合の結果や植田日銀総裁の記者会見を控え、様子見ムードの拭えない地合いとなりそうだ。
２０日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比７６ドル８５セント安の３万４４４０ドル８８セントと続落。ナスダック総合株価指数は同２０９．０５８ポイント安の１万３４６９．１２８だった。
日程面では、きょうは８月の白物家電出荷額、８月の食品スーパー売上高など。海外では英中銀の金融政策委員会の結果発表、米新規失業保険申請件数、９月のフィラデルフィア連銀製造業景況指数、４～６月期の米経常収支、８月の米中古住宅販売件数、８月の米景気先行指標総合指数など。
