前週末29日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■東電ＨＤ <9501> 　668.8円　(-21.3円、-3.1％)

東京電力ホールディングス <9501> [東証Ｐ]が大幅安で3日続落。そのほか関西電力 <9503> [東証Ｐ]、中部電力 <9502> [東証Ｐ]など電力株が軒並み安となった。東証の業種別指数で「電気・ガス」は一時3％を超す下げとなり、下落率で上位に入った。中間期末特有の機関投資家によるリバランスの売買の影響が出やすい地合いのなか、電気・ガス指数はこのところ原油相場の上昇による収益懸念から下げが続いており、日足チャートで5日移動平均線と25日移動平均線のデッドクロスが警戒されていた。28日のニューヨーク市場では、WTI（ウェスト・テキサス・インターミディエート）の期近物となる11月限は急反落するなど、一時95ドル台に乗せた原油先物相場の上昇は一服した。だが、電力株に対しては寄り付き直後にまとまった売り物が出て、目先の反発機運を一段と後退させる要因となった。ニューヨークの原油先物相場の調整は、テクニカル分析面での短期的な過熱感が意識されたことが背景にあるとされている。電力株に対しては、原油相場の高止まりによるコスト増への影響も引き続き警戒されているとみられている。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　2,256円　(-67円、-2.9％)

ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が3日ぶりに反落。そのほか、石油資源開発 <1662> [東証Ｐ]も4日ぶりに値を下げ、石油関連株は軟調となった。28日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の11月限が前日27日比1.97ドル安の1バレル＝91.71ドルに下落した。前日28日には一時95ドル台まで上昇するなど、足もとで原油価格が急伸したことから利益確定売りが膨らんだ。ただ、原油の需給逼迫懸念は強く相場の高止まりは続くとみる声が多い。

■セガサミー <6460> 　2,759円　(-61.5円、-2.2％)

セガサミーホールディングス <6460> [東証Ｐ]が続落。28日の取引終了後、構造改革の実施に伴い、24年3月期に約143億円の損失を計上する見込みだと発表した。現時点で今期の業績予想に変更はないとするものの、開発中のタイトルの一部中止を含む事業環境の急速な変化を受けた対応が投資家に警戒感をもたらす格好となり、売りを促す要因となったようだ。コンシューマー分野における欧州地域の収益性悪化を受けて、新作「HYENAS」や未発表である一部のタイトルの開発を中止する。当該地域の複数のグループ会社における固定費の削減も実施。これに伴い、一時的に費用が発生する。同分野では第3四半期(10-12月)以降に主力IP（知的財産）を含む複数の新作タイトルを予定する。堅調なアミューズメント機器分野や映像・玩具分野、好調な遊技機事業などの各事業の業況を考慮し、通期の業績予想については状況を見極めた上で、必要に応じて修正するとした。

※29日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース