株価指数先物【引け後】　-2σまでの調整を経て、自律反発を想定したロングへ

日経225先物　31150　+150　（+0.48％）

TOPIX先物　2243.0　+4.0　（+0.17％）

日経225先物（12月限）は前日比150円高の3万1150円で取引を終了。寄り付きは3万1160円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万975円）を上回り、買いが先行して始まった。現物の寄り付き直後に一時3万1210円まで上げ幅を広げたが、その後は戻り待ちの売りに押されて下落に転じており、前場中盤にかけて3万550円まで売られた。ただし、急ピッチの下げに対する自律反発狙いのロングが入り、前場終盤にかけ3万930円まで下落幅を縮めた。ランチタイムで軟化するなか、後場の寄り付き時点で3万700円まで売られる場面も見られたが、終盤にはショートカバーを交えたロングが優勢となり、3万1150円と寄り付き近辺まで戻した。

日経225先物はボリンジャーバンドの-1σ水準で始まり、いったんはこれを上回ったもののキープできず、反対に前場中盤にかけて一気に-2σ水準まで売られた。売られ過ぎが意識されやすい-2σまで下げたことで、後場は押し目狙いのロングが優勢となり、終盤にかけて-1σ水準まで上昇した。

結局は、節目の3万1000円を中心とした、ボリンジャーバンドの-1σと-2σによるレンジ内での推移だった。仕掛け的なショートで-2σまで下げたことで、その後は自律反発狙いのロングが優勢だった。また、決算内容が嫌気されたニデック <6594> [東証Ｐ]は、結局10％を超える下落で年初来安値を更新し、2020年5月以来となる6000円割れとなった。東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]やレーザーテック <6920> [東証Ｐ]など一部のハイテク株に売りが波及したが、全体への影響は限られていた。

また、アジア市場では香港ハンセン指数は下落したものの、中国政府系ファンドが上場投資信託（ETF）を買い入れたとの発表を受けて、上海総合が5営業日ぶりに反発したことも、売り込みづらくさせたとの見方もあった。

日経225先物はレンジ内での推移であり、明確な底入れは確認できていないものの、短期的には-2σまでの調整を経て、-1σの突破を狙ったスタンスに向かいやすくなった。まずは節目の3万1000円固めとなろうが、ショートを仕掛けてくる局面では、その後の自律反発を想定したロングも入れやすいと考えられる。

NT倍率は先物中心限月で13.88倍に上昇した。前日までの調整で支持線として意識される25日移動平均線に接近していたこともあり、タイミングとしてはNTショートの巻き戻しによるリバランスが入りやすいタイミングだった。

24日の米国では10月の総合購買担当者景気指数（PMI）、10月のリッチモンド連銀製造業指数のほか、アルファベット<GOOG>、マイクロソフト<MSFT>の決算が発表される予定である。米長期金利が落ち着いた動きをみせ、大型テック企業の良好な決算が示されれば、NT倍率は再び14倍台を捉えてくることになりそうだ。

手口面では、日経225先物は野村証券が2463枚、みずほ証券が1489枚、SBI証券が284枚、モルガンMUFG証券が278枚、大和証券が200枚の買い越しに対して、ABNクリアリン証券が1684枚、シティグループ証券が768枚、ソシエテジェネラル証券が695枚、JPモルガン証券が662枚、インタラクティブ証券が258枚の売り越しだった。

TOPIX先物は、JPモルガン証券が3865枚、モルガンMUFG証券が1810枚、SBI証券が1040枚、SMBC日興証券が173枚、みずほ証券が152枚の買い越しに対して、バークレイズ証券が2416枚、シティグループ証券が2154枚、ソシエテジェネラル証券が842枚、ビーオブエー証券が752枚、野村証券が587枚の売り越しだった。

株探ニュース