注目銘柄ダイジェスト（前場）:三井海洋、北越コーポ、バンクオブイノベなど
川崎船<9107>:6102円（-514円）
大幅反落。デンマークのコンテナ海運大手APモラー・マースクでは、武装組織フーシ派による攻撃から船舶を守る新たな多国籍部隊の発足を受け、紅海を航行する船舶の運航再開に向けた準備を進めていると発表している。紅海の混乱が長期化するとの見方から、足元ではコンテナ船運賃の先高期待が急速に高まっていたが、こうした過度な思惑は後退する形になっているもよう。本日は大手海運株が軒並み大幅安の展開に。
Appier<4180>:1715円（+71円）
大幅反発。東海東京証券では投資判断を「アウトパフォーム」、目標株価を2800円として新規カバレッジを開始している。米グーグルのChromeは24年後半にサードパーティークッキーの使用禁止を予定、データ利用がファーストパーティーデータにシフトすることで、同社主力であるCrossXの成長が一段と加速すると考えているもよう。米国及び欧州地域での成長拡大も見込まれ、24年12月期営業利益は前期比4.4倍、25年12月期は2.5倍を予想。
NTTデータ<9613>:2005.5円（+81円）
大幅続伸。みずほ証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も1980円から2600円に引き上げている。強固な事業基盤の国内事業と成長性が高いデータセンター事業に着目、ITサービス大型株としての出遅れ解消や米国金利低下期待も追い風としている。25年3月期以降は、構造改革費用やPMI費用の一巡に加えて、北米IT投資の緩やかな回復も見込み、海外を中心に高い利益成長を予想しているもよう。
三井海洋<6269>:2198円（+375円）
一時ストップ高。先週末に23年12月期業績予想の上方修正を発表している。従来未定としていた営業利益は前期比2.6倍の258億円になる見通しとしている。市場コンセンサスは140億円程度であったため、大幅な上振れとなる形に。純利益は従来の67.3億円から129億円にまで上方修正している。FPSO建造工事が想定以上に順調に進捗していることなどが背景のもよう。想定比での大幅な上振れがインパクトにつながっている。
北越コーポ<3865>:1395円（-295円）
大幅反落。大規模買付行為等への対応策を導入すると発表している。大王海運などの議決権比率が20％以上になった場合、株主に新株予約権を無償割り当てするなどの対抗策を発動できるようにするとしている。大王海運は12月8日時点で17.68％の株式を保有しているもよう。足元の株価上昇には大王海運の買い増し期待などが反映されていたこともあって、こうした需給思惑は今後後退していくとの見方が優勢になっているようだ。
バンクオブイノベ<4393>:3660円（+290円）
大幅に反発。14万株（5.00億円）を上限として自社株買いを実施すると発表している。発行済株式総数（自社株を除く）に対する割合は3.5％。取得期間は24年1月4日-2月29日。中長期的な株主価値向上が目的としている。18日に年初来安値を記録するなどバンク・オブ・イノベーション株はこのところ低調に推移していたことから、自律反発を期待した買いも入っているようだ。
モダリス<4883>:103円（+1円）
伸び悩み。独自開発したミニCas9の発明に関する特許出願が日本特許庁と中国国家知識産権局から、それぞれ査定通知を受けたと発表している。CRISPR（獲得免疫機構として機能するDNA領域）を用いたエピゲノム編集技術などで利用可能な小型dCas9（ゲノム編集の切断酵素であるCas9の切断活性を取り除いた酵素）で、エピゲノム編集の送達ツールであるアデノ随伴ウイルスを搭載するのに必要なスペースを提供できるという。
ニューラルG<4056>:1111円（+38円）
大幅に4日ぶり反発。デジタルサイネージ領域で共同通信社と資本業務提携すると発表している。自社グループのマンションサイネージメディアや屋外大型ビジョン等で共同通信社のコンテンツを採用するほか、自社グループで共同通信社のコンテンツの販売代行などを行う。また、共同通信社とクロスプラス<3320>に対し、それぞれ新株9万0416株を割り当てる第三者割当増資を実施する。調達資金の約1.96億円は研究開発費に充てる。
《ST》
