株価指数先物【引け後】　金融政策正常化への思惑が再燃

大阪3月限

日経225先物　36260　-280　（-0.76％）

TOPIX先物　2532.0　-11.5　（-0.45％

日経225先物（3月限）は前日比280円安の3万6260円で取引を終了。寄り付きは3万6500円とシカゴ日経平均先物清算値（3万6475円）にサヤ寄せする格好から、やや売り優勢で始まった。直後に付けた3万6510円を高値にショートが強まり、3万6230円まで下落幅を広げた。売り一巡後は3万6330円～3万6430円辺りで下げ渋る動きも見られたものの、前場終盤にレンジを下放れると3万6200円まで売られて、朝方に付けた安値を下回った。後場に入るとショート優勢の需給状況から、3万6080円まで下落幅を広げた。ただし、ナイトセッションで付けた安値（3万6030円）を下回らなったことで、終盤にかけてはショートカバーを誘う格好となり下落幅を縮めた。

日経225先物は、概ねオプション権利行使価格の3万6250円を中心とした上下の権利行使価格である3万6000円から3万6500円辺りでのレンジ推移となった。寄り付き後はショート優勢の展開だったが、ナイトセッションの取引価格での推移であり、方向感は乏しかった。米国市場の流れを受けて、アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]や東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]など指数インパクトの大きい値がさハイテク株の一角が買われ、日経平均型を下支えした。

一方で、セクターでは銀行の上昇に対して、不動産の下落が目立っていた。日銀は昨日の金融政策決定会合で、現在の金融緩和策の維持を決めたが、植田和男総裁は会見で賃金と物価の好循環の実現に自信を示した。マイナス金利解除後も当面は緩和的な金融環境は続くといった政策運営にも言及し、金融政策正常化を巡る思惑が再燃する格好となった。国内長期金利が上昇し、円相場は円高に振れて推移したことから、リバランスに向かわせたようである。

日経225先物は調整したが、上向きで推移するボリンジャーバンドの+1σと+2σに沿ったトレンドを継続しており、レンジ下限の+1σに接近する格好である。+1σは3万5840円辺りで推移しているため、いったんは3万6000円割れを狙ったショートが入る可能性はありそうだが、その場合には押し目狙いのロング対応に向かわせよう。

決算発表が本格化する中、機関投資家は動きづらくなるだろうが、短期筋にとっては仕掛けやすくなるため荒い値動きには注意が必要だ。現在のトレンドを継続している状況では、ショートに傾けるポジションは避けておきたい。

なお、NT倍率は先物中心限月で14.32倍に低下した。ハイテク株の一角が堅調だったものの、金融政策正常化への思惑が再燃するなか、NTロングを巻き戻す動きとなった。+1σ水準まで低下を見せたこともあり、同水準での推移が続くようだと、NTロング組成のタイミングになりそうだ。

手口面（立会内）では、ABNクリアリン証券が3万4990枚、ソシエテジェネラル証券が1万4744枚、サスケハナ・ホンコンが7451枚、ゴールドマン証券が3438枚、SBI証券が2269枚、バークレイズ証券が2025枚、JPモルガン証券が1733枚、野村証券が1604枚、ビーオブエー証券が1305枚、松井証券が1111枚だった。

TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が3万1993枚、ソシエテジェネラル証券が1万7802枚、JPモルガン証券が6509枚、ゴールドマン証券が5117枚、バークレイズ証券が4702枚、サスケハナ・ホンコンが4679枚、野村証券が4171枚、モルガンMUFG証券が2709枚、ビーオブエー証券が1893枚、BNPパリバ証券が1058枚だった。

株探ニュース