日東電工が大幅反発、３００万株を上限とする自社株買いと直近四半期の営業増益転換を好感
日東電工<6988>が大幅反発している。前週末２６日の取引終了後に、上限を３００万株（発行済み株数の２．１０％）、または３００億円とする自社株買いを実施すると発表しており、好材料視されている。取得期間は２月５日から５月３１日までで、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行及び総合的な株主還元策の一環として実施するという。
同時に、第３四半期累計（２３年４～１２月）連結決算を発表。売上高６９３９億円（前年同期比６．１％減）、営業利益１１２３億２９００万円（同１８．４％減）、純利益８１６億円（同１４．８％減）と減収減益となったものの、１０～１２月期では営業利益は同５．３％増となっており、直近四半期の増益転換も好材料視されている。
ハイエンドノートパソコン、タブレット端末用光学フィルム及びデータセンター向け製品は市況の悪化により需要が減少したものの、ハイエンドスマートフォン向け光学フィルムや透明粘着シート、工程保護フィルムの需要が増加した。また、新たな市場としてバーチャルリアリティ（ＶＲ）向け光学フィルムの需要が増加したほか、自動車材料も半導体不足の影響が緩和し需要が回復した。
なお、２４年３月期通期業績予想は、売上高９２００億円（前期比１．０％減）、営業利益１４００億円（同４．９％減）、純利益１０００億円（同８．４％減）の従来見通しを据え置いている。