キヤノン急反発、２４年１２月期は１６％営業増益で１０円増配へ、３３００万株を上限とする自社株買いも好感
キヤノン<7751>が急反発し、１８年３月以来約５年１０カ月ぶりに一時４０００円台を回復している。３０日の取引終了後に発表した２４年１２月期連結業績予想で、売上高４兆３５００億円（前期比４．０％増）、営業利益４３５０億円（同１５．９％増）、純利益３０５０億円（同１５．３％増）を見込み、年間配当予想を前期比１０円増の１５０円としたことが好感されている。
先端半導体向けを中心に半導体露光装置の成長が続く見通しであるほか、ネットワークカメラなどの新規事業の市場成長や、オフィス複合機やレンズ交換式デジタルカメラなどの新製品効果を見込む。また、コストダウン活動の推進に加えて、経費構造を全面的に見直すプロジェクトを開始することによる収益力向上も期待できる。なお、想定為替レートは１ドル＝１４０円（２３年１２月期１４０円８５銭）、１ユーロ＝１５５円（同１５２円２０銭）としている。
同時に発表した２３年１２月期決算は、売上高４兆１８０９億円（前の期比３．７％増）、営業利益３７５３億６６００万円（同６．２％増）、純利益２６４５億１３００万円（同８．４％増）だった。
あわせて、上限を３３００万株（発行済み株数の３．３４％）、または１０００億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視されている。取得期間は２月１日から２５年１月３１日までとしており、株主還元策の一環として実施するという。