１８日の株式相場見通し＝反発か、日銀決定会合後にアク抜け期待
１８日の東京株式市場は強弱観対立のなかも日経平均株価は３万８０００円台後半で頑強な値動きを示しそうだ。前週末の欧州株市場は高安まちまちで独ＤＡＸは小幅下落したものの、仏ＣＡＣ４０はわずかながら４日続伸し史上最高値を更新した。一方、米国株市場では主要株価３指数が揃って下落した。コンセンサスを上回る強い数字が相次ぐ物価指標を背景に米長期金利の上昇傾向が続いており、株式の相対的な割高感が意識されやすくなっている。今週予定されるＦＯＭＣでは政策金利据え置きとの見方でほぼ織り込まれているが、今後の利下げのタイミングや年内の利下げペースなどにマーケットの関心が高く、ドットチャートやパウエルＦＲＢ議長の記者会見を前に見送りムードが強まった。東京市場でも日銀の金融政策決定会合を控え、この結果と会合後の植田和男日銀総裁の記者会見の内容を見極めたいとの思惑が上値を押さえる要因となりやすい。ただ、現状でマイナス金利解除の可能性をかなりの部分織り込んでおり、決定会合通過後はアク抜け感から株式市場は上値を指向するという見方もある。先物主導の買い戻しが進めば、日経平均に思わぬ浮揚力が加わるケースも考えられる。足もとで日米の金利差拡大を背景に外国為替市場でドル高・円安傾向に振れていることもポジティブ材料として働きやすい。
１５日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比１９０ドル８９セント安の３万８７１４ドル７７セントと続落。ナスダック総合株価指数は同１５５．３５６ポイント安の１万５９７３．１７４だった。
日程面では、きょうは１月の機械受注、１年物国庫短期証券の入札など。海外では、１～２月の中国固定資産投資、中国不動産開発投資、中国工業生産高、中国小売売上高、２月のユーロ圏消費者物価指数、３月の全米住宅建設業協会（ＮＡＨＢ）住宅市場指数など。
