１７日の株式相場見通し＝反発、ＮＹダウ下げ止まり買い戻し誘発
１７日の東京株式市場は売り買い交錯のなかも買い優勢となり、日経平均株価は３万８０００円台半ばから後半で頑強な値動きが想定される。前日は日本株を含めアジア株市場が総じて安かったほか、欧州時間でもリスクオフの流れが継続し独ＤＡＸや仏ＣＡＣ４０など主要国の株価をはじめほぼ全面安商状となった。しかし、米国株市場では主力大型株の一角に値ごろ感からの押し目買いが観測された。パウエルＦＲＢ議長のタカ派寄りの発言を受け、政策金利引き下げが後ずれするとの思惑が高まり、米１０年債利回りが大幅上昇したことは株式の相対的な割高感を意識させている。しかし、ＮＹダウは４月に入ってから２０００ドル以上の下げをみせていたことから、その買い戻しが利いて下げ止まる形となった。もっとも、上値を積極的に買い進む動きはみられず自律反発の域にとどまっており、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は小幅ながら３日続落となった。そのなか、個別にはエヌビディア<NVDA>が高く、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も高く引けている。東京株式市場では、米株市場が下げ一服となったことで過度な不安心理が後退し、日経平均は底堅さを発揮しそうだ。外国為替市場では１ドル＝１５４円台後半まで円安が進んでおり、輸出ハイテク株には追い風要因となる。ただ、戻り足も限定的なものにとどまりそうで、米株価指数先物の値動きなどに左右されやすい。
１６日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比６３ドル８６セント高の３万７７９８ドル９７セントと７日ぶり反発。ナスダック総合株価指数は同１９．７６８ポイント安の１万５８６５．２５１だった。
日程面では、きょうは、３月の貿易統計、実質輸出入の動向、３月の訪日外国人客数など。海外では３月の英消費者物価指数（ＣＰＩ）、３月のユーロ圏消費者物価指数（ＨＩＣＰ）改定値、米地区連銀経済報告（ベージュブック）、２月の対米証券投資など。なお、インド市場は休場。