売り一巡後は押し目を拾う流れに向かわせる【クロージング】
18日の日経平均は4日ぶりに反発。117.90円高の38079.70円（出来高概算15億2000万株）で取引を終えた。前日の米国株の下落を映して売りが先行し、取引開始直後に37644.91円まで水準を切り下げた。ただ、下値のめどと見られていた75日線まで下げたほか、前日までの3日間で1500円超下落したため、売り一巡後は押し目を拾う流れとなった。前場終盤にかけて買い直され節目の38000円を回復。後場に入っても、プラス圏での推移が続くなか、台湾TSMCの第1四半期決算が市場予想を上回ったことから半導体関連株の一角が値を上げ、日経平均も38216.75円まで上げ幅を広げる場面も見られた。
東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1400に迫り、全体の8割超を占めた。セクター別では、鉱業、不動産の2業種を除く31業種が上昇。繊維製品、空運、保険、銀行の上昇が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、ファーストリテ<9983>、第一三共<4568>、京セラ<6971>が堅調だった半面、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、リクルートHD<6098>、富士フイルム<4901>が軟調だった。
前日の米国市場は、蘭大手半導体製造装置メーカーのASMLの決算が予想よりも弱い結果だったことから、主要株価指数は下落。東京市場も売りが先行して始まり、日経平均の下げ幅は一時300円を超えた。ただ、ASMLの決算内容は前日後場に判明し、先回り的に半導体関連株が売られ織り込んでいただけに売りは続かなかった。また、米著名投資家ウォーレン・バフェット氏が率いるバークシャー・ハサウェイの円建て債の起債規模が判明。外国人投資家の日本株再評価のきっかけになるとの期待が高まり、バフェット氏が保有する商社株や銀行・保険などの金融株にも投資資金が向かったことも相場を支える要因になった。
日経平均はひとまず反発したが、米長期金利の上昇が一服したのかは依然として不透明で先行き不安感は拭えない。米国では18日、4月のフィラデルフィア連銀景況指数など複数の経済指標の発表を控えており、市場予想を上回る結果となり米景気の堅調さ示されれば、米国の利下げ後ずれへの思惑が強まることになりそうだ。
《CS》