4連休を前にしたポジション調整の動き【クロージング】
2日の日経平均は小幅続落。37.98円安の38236.07円（出来高概算14億9000万株）で取引を終えた。前日の米国市場でハイテク株が売られた流れを映して、半導体関連株や電子部品関連株などを中心に売りが先行。日経平均は取引開始直後に37958.19円まで水準を切り下げ、取引時間中としては、4月26日以来3営業日ぶりに心理的な節目の38000円を割り込んだ。ただ、米連邦公開市場委員会（FOMC）が通過したことで押し目を拾う動きがみられたほか、連休前に売り方の買い戻しなども入り、その後は前日の終値を挟んでもみ合っていた。
東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が900を超え、全体の6割近くを占めた。セクター別では、電気ガス、不動産、保険、卸売など14業種が上昇。一方、海運、空運、倉庫運輸、化学など19業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、第一三共<4568>、レーザーテック<6920>、オリンパス<7733>、豊田通商<8015>が堅調だった半面、ファーストリテ<9983>、TDK<6762>、信越化<4063>、アドバンテス<6857>が軟調だった。
米SOX指数やナスダック総合指数が下落したことが響き、東京市場にも値がさハイテク株中心に値を消し、日経平均の下げ幅は一時300円を超えた。また、円相場が一時1ドル＝153円台へと円高に振れたため、輸出採算悪化への懸念から自動車や機械など輸出関連株が下落する場面があった。一方、業績予想の上方修正を発表したAOKIHD<8214>やタカラトミー<7867>などに投資マネーがシフトしたほか、米国市場の取引終了後に好決算を発表したクアルコムが時間外取引で上昇しているため、同業のマイクロニクス<6871>にも買い気が波及した。
国内ではこの連休中に短期筋による為替の急変動への不安感がある半面、政府・日銀による為替介入への期待もある。これ以上の円安が進まないとの見方が大勢を占めれば、海外投資家からの買いが復活する可能性あるとの声も聞かれる。一方、3日の米雇用統計については、再び賃金インフレが高まるのか、それともインフレが沈静化に向かうのか確認したいところだ。
《CS》