話題株ピックアップ【夕刊】（2）：大和冷、日東電、アドテスト
■大和冷機工業 <6459> 1,454円 +27 円 (+1.9％) 本日終値
大和冷機工業<6459>が反発。この日午前中、大阪配送センターが竣工したと発表しており、好材料視された。同センターは、近畿圏の納期短縮、物流コスト削減を図るとともに、より一層の顧客満足度向上を推進するため、大阪に物流ターミナルとして設置する。なお、２４年１２月期業績への影響は軽微としている。
■日東電工 <6988> 12,305円 +200 円 (+1.7％) 本日終値
日東電工<6988>は堅調。前週末２４日の取引終了後、９月３０日を基準日として１対５の株式分割を実施すると発表。これが好感された。
■明星工業 <1976> 1,341円 +21 円 (+1.6％) 本日終値
明星工業<1976>が反発。前週末２４日の取引終了後、２７年３月期に営業利益８４億円（２５年３月期予想７２億円）を目指す中期経営計画を発表したことが好感された。既存事業の深化・進化と持続的な成長戦略により経営基盤を強化するとしており、グローバル市場の拡大や断熱事業に次ぐ事業領域の育成、Ｍ＆Ａの活用などを重点施策に挙げている。
■アドバンテスト <6857> 5,669円 +78 円 (+1.4％) 本日終値
アドバンテスト<6857>、ディスコ<6146>など半導体製造装置の主力銘柄が高い。前週末の米国株市場ではハイテク株中心に買い気の強い地合いとなり、ナスダック総合株価指数が最高値を更新したが、特に半導体関連株への投資資金流入が顕著でフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も最高値更新となった。中核銘柄のエヌビディア<NVDA>が上げ足を強め上場来高値を連日更新、この流れを受け東京市場でも同銘柄と株価連動性の高いアドテストやディスコに物色の矛先が向いている。ディスコは前週２３日につけた上場来高値６万２６７０円を意識する展開だが、足もと戻り売り圧力も観測され、これをこなし切れるかが焦点に。
■丸一鋼管 <5463> 3,798円 +47 円 (+1.3％) 本日終値
丸一鋼管<5463>が反発。前週末２４日の取引終了後、山口県下関市にステンレス鋼管の新工場を建設すると発表したことが好感された。投資額は４８０億円の予定で、２７年以降に稼働を予定。なお、２５年３月期業績への影響は軽微としている。
■堀場製作所 <6856> 13,155円 +160 円 (+1.2％) 本日終値
堀場製作所<6856>がしっかり。前週末２４日の取引終了後、自社株２９万９５００株（発行済み株数の０．７０％）を６月５日付で消却すると発表しており、好材料視された。なお、消却後の発行済み株数は４２２３万３２５５株となる。
■ファンコミ <2461> 413円 +5 円 (+1.2％) 本日終値
ファンコミュニケーションズ<2461>が反発し年初来高値を更新。前週末２４日の取引終了後、インフルエンサーマーケティング事業を展開するＷＡＮＤ（東京都中央区）の全株式を５月３１日の予定で取得し子会社化すると発表したことが好感された。ファンコミのアフィリエイト広告サービス「Ａ８．ｎｅｔ」の多くの広告主の広告在庫とＷＡＮＤが抱える多くのインフルエンサーとをつなぎ合わせた広告ネットワークを構築。それにより更なる顧客満足度の向上や安定した広告在庫の提供によるインフルエンサーの活性化を推進し、グループの成長戦略を一層加速するのが狙い。なお、同件による業績に与える影響は精査中としている。
■アニコムＨＤ <8715> 591円 +3 円 (+0.5％) 本日終値
アニコム ホールディングス<8715>が反発。前週末２４日の取引終了後、取得総数６００万株（自己株式を除く発行済み株式総数の７．５％）、取得総額３０億円を上限とする自社株買いの実施を発表した。取得期間は５月２７日から２０２５年３月３１日まで。あわせて同社は連結子会社のアニコム損害保険がアクサ損害保険（東京都台東区）と業務提携契約を締結したとも開示した。アクサ損害保険は監督官庁の認可を前提にアニコム損害保険の代理店としてペット保険の販売を展開するとしており、これらを好感した買いが入ったようだ。
■トーセイ <8923> 2,209円 +9 円 (+0.4％) 本日終値
トーセイ<8923>はしっかり。前週末２４日の取引終了後、名古屋鉄道<9048>と不動産事業で資本・業務提携すると発表した。不動産事業の共同プロジェクトや不動産ファンドビジネスの強化、両社が強みとする事業エリアでの不動産への共同事業を推進していく。名鉄はトーセイの既存株主から株式を取得し、議決権ベースで１５．５０％握る大株主となる見通し。
■三菱倉庫 <9301> 5,165円 +17 円 (+0.3％) 本日終値
三菱倉庫<9301>が反発。前週末２４日の取引終了後、上限を３００万株（発行済み株数の３．９６％）、または１００億円とする自社株買いを実施すると発表したことが好感された。取得期間は５月２７日から１０月３１日までで、取得した全ての自社株は１１月１４日付で消却する。
株探ニュース