ジーデップ・アドバンス：GPUへの需要を背景にDXサービスの売上好調、米エヌビディアのエリートパートナー
ジーデップ・アドバンス<5885>は、システムインキュベーション事業の単一セグメントで事業展開を行っている。その中でも、DXサービスとService&Supportのサービスに分かれており、DXサービスでは、AIソリューションとビジュアライズソリューションを提供している。24年5月期第3四半期累計の売上高に対して、DXサービスの売上高が9割を超えており、DXサービスの中でも、直近はAIソリューションの売上が約8割を超えてきているようだ。顧客では、大学や製造業、企業の研究機関などを中心に豊富な取引実績を持つ。
同社は、米半導体最大手エヌビディア社の「NPN（NVIDIA Partner Network）」においてエリートパートナーとして活動している。エヌビディアとは2007年から良好な関係を構築しており、認定ライセンス数、AIサーバーDGX販売実績など国内でNo.1パートナーとして評価されている。また、グローバルコンピューティングカンパニー4社から認められる技術力に加えて、グローバルベンダーとの連携から生まれる企画力・製品調達力に強みを持っており、他社との差別化を実現する独自のポジショニングを有している。
24年5月期第3四半期累計の売上高は前年同期比10.5％増の32.5億円、営業利益は同5.3％減の4.5億円で着地した。減益要因としては、IPO関連費用や外形標準課税の発生、などが挙げられている。ただ、GPUへの需要を背景にDXサービスの売上は増収、Service＆Supportは件数が着実に伸長している。そのほか、生成AIへの需要が世界中で高く、GPUは世界中でひっ迫しており、GPUサーバーやGPUを組み込んだオリジナルモデルを中心に引き合いが堅調なほか、生成AI関連の設備投資の高まりにより案件規模が大型化しているようだ。
同社は、独自性のある製品を展開しており競合は少ない。現在の市場環境は、経済産業省の「クラウドプログラム」でGPUクラウドサービスに大型の補助金が適用されたほか、経済安全保障上のリスクの観点から追い風が続いている。今後はトップラインの伸びを見込める状況で、成長投資の設備投資にも資金を回すようだ。株主還元としては、配当は重要な株主還元施策として捉えており、毎期配当性向20％を目安に決定する方針。業環境は好調ななか、AIの爆発的な普及・エヌビディア業績の急拡大を考慮すると成長余地がありそうだ。
《NH》