１８日の株式相場見通し＝大幅反発か、欧米株高受け目先センチメント改善
１８日の東京株式市場は主力株中心に広範囲に買い戻される地合いとなり、日経平均株価は大きく切り返す展開が想定される。前日の欧州株市場は高安まちまちの展開ながら、仏ＣＡＣ４０や独ＤＡＸをはじめ主要国の株価指数は自律反発狙いの買いが入りリバウンドに転じた。依然として極右勢力台頭による政局不安は重荷となっているものの、足もとはいったん下げ止まる動きとなった。また、米国株市場ではハイテク株への買いが継続、ナスダック総合株価指数が６連騰で最高値更新を続けたほか、消費関連株にも値ごろ感から押し目買いの動きが表面化し、ＮＹダウが５日ぶりに反発した。朝方は米長期金利の上昇を嫌気してダウはマイナス圏でスタートしたが、その後は尻上がりに買いが優勢となった。この日の朝方に発表された６月のＮＹ連銀製造業景況指数は市場コンセンサスを上回る強い内容で、米景気の底堅さが確認されたことは景気敏感株などに追い風となっている。東京市場では前日に日経平均株価が７００円あまりの急落に見舞われたが、きょうは欧米株が強さを見せたことでセンチメントが改善、幅広い銘柄に買い戻しを誘発する公算が大きい。前週末の日銀の金融政策決定会合では国債買い入れ減額が発表されたものの、日銀の政策スタンスは想定したほどタカ派寄りではなかった。株式の相対的な割安感が意識されやすい一方、今週は１９日の米国株市場が休場となるほかスケジュール面から手掛かり材料不足で、買い一巡後は様子見姿勢となる可能性もある。
１７日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比１８８ドル９４セント高の３万８７７８ドル１０セントと反発。ナスダック総合株価指数は同１６８．１３８ポイント高の１万７８５７．０２０だった。
日程面では、きょうは５月のユーロ圏消費者物価指数（ＨＩＣＰ）改定値、６月の欧州経済研究センター（ＺＥＷ）独景気予測指数、ハンガリー中銀、豪中銀の政策金利発表、５月の米小売売上高、５月の米鉱工業生産・設備稼働率、４月の米企業在庫、４月の対米証券投資、米２０年国債の入札など。なお、インドネシア市場は休場。