日経平均寄与度ランキング（大引け）～日経平均は小幅に4日ぶり反落、ソフトバンクGやTDKが2銘柄で約86円分押し下げ
21日の日経平均は小幅反落。36.55円安の38596.47円（出来高概算は20億4000万株）で取引を終えた。前日の米国市場で金利上昇が嫌気され、ハイテク株中心に売られた流れを引き継ぎ、東京市場でも半導体関連株中心に売られ、日経平均は反落スタート。その後は円安進行による輸出採算の改善期待から自動車や機械など輸出株には買いが入り、日経平均は一時38795.68円とプラスに転じた。ただ、買い一巡後は指数寄与度の高い銘柄に売りが続いていることから、日経平均は再びマイナスに転じた。
東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が900を超え、全体の過半数を占めた。セクター別では、海運、保険、陸運、パルプ紙など15業種が上昇。一方、倉庫運輸、電気ガス、不動産、ガラス土石など18業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ディスコ<6146>、NTTデータ<9613>、大塚HD<4578>がしっかりだった半面、ソフトバンクG<9984>、TDK<6762>、信越化<4063>、アドバンテス<6857>が軟調だった。
前日の米国市場は、米連邦準備制度理事会（FRB）幹部によるタカ派発言などから米利下げ観測の後退。ナスダック指数が8営業日ぶりに反落したほか、SOX指数は2％超の大幅安となった。これを受け、東京市場でもアドバンテス、ソフトバンクGなどが売られた。一方、米金利上昇による利ざや改善期待から金融株の一角に買いがシフトしたほか、日米金利差拡大観測から円相場が一時2カ月ぶりに1ドル＝159円台へと円安が進んだことも相場を下支えた。このほか、原油市況高を背景に石油関連株も上昇したことも支援要因となった。
日経平均は小幅に反落したが。全般に方向感の定まらない展開だった。急激な円安進行は輸入物価の上昇につながり国内景気に悪影響が懸念されるほか、中東情勢や欧州政治の先行き懸念なども依然として底流にあり、積極的に動けないとの声が多い。さらに、来週は25日にコンファレンスボードによる6月の米消費者信頼感指数や28日には5月の米個人消費支出（PCE）物価統計の発表などが控える。米景気の力強さが示されれば、インフレ高進により円安・株安が強まり兼ねないだけに、経済統計を受けた米国市場の動きにも警戒したいところだ。
《CS》