株価指数先物【引け後】　海外勢の持ち高調整が加速する可能性

大阪9月限

日経225先物　41080　-160　（-0.38％）

TOPIX先物　2916.0　+11.0　（+0.37％）

日経225先物（9月限）は前日比160円安の4万1080円で取引を終了した。寄り付きは4万1590円と、シカゴ日経平均先物の清算値（4万1545円）を上回り、買いが先行。寄り付きを高値に軟化し、前場中盤に4万1300円処まで上げ幅を縮めた。売り一巡後は4万1470円まで買われる場面もあったが、前場終盤にかけてロング解消の動きとなり、4万1290円～4万1420円辺りで推移。後場の取引開始直後には一気に4万1100円水準にレンジを切り下げ、その後は4万1060円～4万1220円処で推移し、安値圏で取引を終えた。

日経225先物は買い先行で始まったが、週足のボリンジャーバンドの+2σ（4万1460円）水準をキープできず、持ち高調整の動きが優勢となった。米半導体株の弱い流れを引き継ぎ、東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]やアドバンテスト <6857> [東証Ｐ]、レーザーテック <6920> [東証Ｐ]が下げ、日経平均株価の重荷となった。特にバイデン米政権の対中半導体規制強化に関する報道が伝わると東エレクは一段安となり、1社で日経平均株価を約263円押し下げる形となった。

東証プライムの7割超の銘柄は上昇しており、半導体株の一角が急落した影響が全体に広がらなかったことは安心感につながる。ただし、対中規制強化の影響が警戒され、グローベックスの主要な株価指数がマイナス圏で推移するなか、相対的にナスダック100先物の弱さが目立っている。

また、日経225先物はナイトセッションで売りが先行しており、4万1000円を割り込んでいるほか、為替市場ではトランプ前大統領によるドル高是正発言が伝わったことで、ドル・円が1ドル＝156円台と円高に振れており、海外勢によるポジション圧縮の動きが警戒されてきそうだ。日中取引ではボリンジャーバンドの+1σ水準で踏ん張りをみせていたが、ナイトセッションで明確に割り込んでいる。週足の+2σを巡る攻防から下へのバイアスが強まる形となり、目先的には週足の+1σが位置する4万0170円辺りが意識されそうだ。

なお、NT倍率は先物中心限月で14.08倍に低下した。前場の時点で一時14.13倍まで下げており、25日、75日、200日移動平均線が集中する水準を割り込んでいた。東エレクが後場一段安となった影響が大きく、一時14.07倍まで下げた。ローテーションが本格化するとの見方からNTショートに振れやすい需給状況となりそうだが、海外勢の持ち高調整が加速するようだと、TOPIX型にも影響を与えることになるだろう。

手口面（9月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が3万1049枚、ソシエテジェネラル証券が1万6819枚、サスケハナ・ホンコンが6314枚、JPモルガン証券が2935枚、バークレイズ証券が2307枚、楽天証券が2031枚、SBI証券が1538枚、ゴールドマン証券が1269枚、松井証券が1127枚、モルガンMUFG証券が1093枚だった。

TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が2万2813枚、ソシエテジェネラル証券が1万8879枚、バークレイズ証券が4037枚、サスケハナ・ホンコンが3700枚、JPモルガン証券が3226枚、モルガンMUFG証券が2962枚、ゴールドマン証券が2772枚、BNPパリバ証券が2225枚、シティグループ証券が1963枚、ビーオブエー証券が1357枚だった。

株探ニュース