最大の株暴落・最強経験則が阻む　―危機封じる攻めと守りの9手法―

日経ＣＮＢＣ×株探 コラボ第3弾
「幸福寿命」を延ばす資産形成アカデミー　第2回

田中彰一
日本経済新聞社コンテンツプロデューサー兼日経ＣＮＢＣ解説委員
1989年、日本経済新聞社入社。主に金融・資本市場担当。ニューヨーク駐在などを経て2018年より現職。日経電子版コンテンツ開発、ニュースレター執筆、経済番組解説の「創る・書く・話す」の三刀流をこなす。お宝株を紹介する日経CNBCの動画「未来のブルーチップを探せ」は2023年の年間アクセス数首位。著書は『「50代から輝く！『幸福寿命』を延ばすマネーの新常識」』（日本経済新聞出版）など多数。小冊子「日経記事でマネートレーニング」（東京証券取引所）は金融経済教育を推進する証券知識普及プロジェクトの認証を受けた。マネーと不動産の実務と健康に詳しい。

■今年3回目の号外は「ブラックマンデー（超え）」

8月5日の月曜日は、令和初の「ブラックマンデー」が直撃しました。東京株式市場で日経平均株価が前週末比4451円（12％）安の3万1458円で終え、1987年10月20日の3836円安を超えて過去最大の下げ幅を記録しました。正確にはブラックマンデー超え、ということになりますね。

日本経済新聞は日銀のマイナス金利解除、日経平均バブル後最高値更新に続く今年3回目の号外をリリースしました（図1）。号外では、米国の景気後退の警戒感が出る中、海外の機関投資家やヘッジファンド、個人投資家といった市場参加者全員が売りに動いたと報じました。

図1　歴史的暴落を報じた日本経済新聞の「号外」

理由はなんであれ、今年は新NISA（少額投資非課税制度）開始の年。国民の多くが初めて投資を始めた資産形成元年です。年初から株高・円安で年率20％を超える驚異的なリターンが出て、全員が「投資のすばらしさ」を満喫していたはずです。

それが7月11日を境に急転直下、逆回転を始め、1カ月も経たないうちに年初の水準（3万3288円）を割りました。計算上、日本株の投資家は少なくとも全員が含み損を抱えているはずです。米国株にしても、円安修正が1ドル＝140円台前半まで進んだことで、含み益ののりしろが消えかかっていることになります。

これほどの急落は私を含めて古参の市場関係者にとっても、10年、20年に1度あるかないかの相場調整です。

※本稿は「50代から輝く！『幸福寿命』を延ばすマネーの新常識」（田中彰一著）から「新常識85」を抜粋し、株探ユーザー向けに加筆・再構成しました。取材歴35年のベテラン記者が明かす127のノウハウ（＝新常識）の詳細については是非、同書をご覧ください。