１３日の株式相場見通し＝続伸、円安で半導体関連などに追い風
１３日の東京株式市場は強弱観対立のなかも強気優勢の地合いとなり、日経平均株価は３万５０００円台前半から後半にかけて強含みに推移しそうだ。きょうは３連休明けとなるが、米国株市場ではハイテク株への買い戻しが継続していることで、目先過度な不安心理が後退している。また、外国為替市場で足もとドル高・円安方向に振れており、これも輸出セクターを中心に追い風材料となりやすい。前日はＮＹダウが３日ぶり反落となったが、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は小幅ながら３日続伸と上値指向を維持した。中東での地政学リスクがくすぶるほか、今週は１３日に７月の米卸売物価指数（ＰＰＩ）、１４日には７月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）、１５日に７月の米小売売上高の発表を控えており、その内容を見極めたいとの思惑から積極的な買いが入りにくい地合いとなっている。そうしたなか、エヌビディア<NVDA>など半導体主力銘柄が高く、これがナスダック指数の押し上げ要因となった。米１０年債利回りが低下傾向にあることもハイテク系グロース株にはポジティブに働いている。一方、ドル・円相場は米金利低下のなかもドルが買われ、一時１ドル＝１４８円台まで円安が進行、足もとでも１４７円台前半で推移していることで、東京市場では半導体関連をはじめハイテクセクターの株価を刺激しそうだ。ただ、米国での重要経済指標の発表を前に買い一巡後は上げ足が鈍る可能性はある。
１２日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比１４０ドル５３セント安の３万９３５７ドル０１セントと３日ぶり反落。ナスダック総合株価指数は同３５．３０７ポイント高の１万６７８０．６０９だった。
日程面では、きょうは７月の企業物価指数、７月の工作機械受注額など。海外では７月の英失業率、８月のＺＥＷ独景気予測調査、７月の米卸売物価指数（ＰＰＩ）など。
