本日の注目個別銘柄：ピアラ、Sansan、三ッ星など
<3099> 三越伊勢丹 2177.5 -150
大幅続落。為替の円高進行で自動車株などの下げも目立っているが、同社などインバウンド関連の一角も先行き警戒感が強まる流れとなっているようだ。同社など8月前半の免税売上高は7月と比べて低めの水準ともなってきており、円高のマイナス影響も出てきている可能性が指摘されている。一段の円高進行に伴う今後の業績鈍化など意識される状況に。
<9603> H．I．S． 1865 +114
前日比変わらずを挟んで大幅続伸。為替市場での円高進行を背景に、日本人の海外旅行需要増加が期待される展開になっているもよう。同社のほか、オープンドアやエアトリなどの旅行会社も高い。さらに、ほかの円高メリット株なども総じて買いが優勢であり、関連の代表格とされるニトリHD、神戸物産、セリア、ワークマンなども上昇している。
<4443> Sansan 2454 +193
大幅続伸で高値更新。本日は同社のほか、SHIFT、ギフティ、JMDC、ラクスルといった中小型グロース株の一角が多く上昇率上位に名を連ねている。パウエルFRB議長のジャクソンホール会議での講演を受けて米長期金利が低下しており、グロース株の買い安心感につながっているようだ。また、為替市場では円高が進行しているため、為替の影響が乏しい内需系のグロース株が人気となる格好へ。
<7003> 三井E&S 1223 +86
続伸。米クレーン特需で日本に商機と報じられており、関連銘柄としての関心も高まる展開のようだ。港湾用クレーン産業は世界で中国製品のシェアが高まっているが、安全保障上の懸念が出ており、米政権では中国製追い出しを念頭に、3兆円規模の港湾インフラ投資を決めている。同社は米国で港湾用クレーンを手掛けるのは35年ぶりとなるが、既に複数の案件が走っているとのCFOコメントも伝わっている。
<1813> 不動テトラ 2509 +169
大幅続伸。いちよし証券ではレーティングを「B」から「A」に引き上げ、フェアバリューは3100円を継続としている。収益の端境期を受けた株価の調整が進展したことを引き上げの背景としているようだ。地盤改良事業の受注高は順調であり、端境期脱却の支援材料になっていくともみている。25年3月期業績は売上高予想のみ下方修正、営業利益は会社計画30億円を上回る37億円、前期比39.3％増を予想。
<8227> しまむら 7933 +261
大幅反発。先週末に8月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比5.5％増となり、10カ月連続でのプラス成長になっている。客数が同2.3％増加したほか、客単価も同3.3％の上昇に。高気温も追い風となり、アウター衣料や服飾雑貨、肌着などの実用商品が売上を伸ばしたようだ。曜日影響を除いたベースでは、前月のマイナスから6.2％増とより拡大する状況のようだ。
<5820> 三ッ星 1100 +84
大幅続伸。中国の威騰電気との販売・技術業務提携を発表しており、買い材料視された。威騰電気とは6月25日に戦略的包括業務提携に向けた協力合意書を締結していたが、今回提携の合意に至ったようだ。威騰電気は同社が今後の主力事業の一つとして展開を目指している太陽光発電総合設備事業に強みを持っており、市場調査やチャネルの拡大、代理販売、市場開発などの販売分野、高品質ケーブル加工などの技術分野で提携する。
<7044> ピアラ 420 +80
ストップ高。VTuberをはじめとするインフルエンサーに特化したエンターテインメント企業であるClaN Entertainmentとの業務提携を発表している。同社を含む約2000名のVTuberとタイアップ可能な環境構築による、VTuber及びライブコマース市場の拡大に向けた取り組みの強化を図っていくようだ。同社のVチューバー事業拡大につながるものとして、期待感が先行する動きになっている。
<7261> マツダ 1191.5 -41.5
大幅反落。為替市場での円高進行を受けて、本日は同社など自動車株の下げが目立っている。先週末のジャクソンホール会合では、パウエルFRB議長が9月の利下げを示唆し、米長期金利の低下、ドル安円高が進むこととなっている。ドル・円相場は143円台にまで低下しており、先週末から2円ほどの大幅な円高が進んでいる。円高に伴う今期業績コンセンサスの下振れが意識される展開に。
<7272> ヤマハ発 1217 -67.5
大幅反落。3791万3300株の株式売出、並びに、568万6900株のオーバーアロットメントによる売出の実施を発表している。売出人はトヨタ自動車、ヤマハ、三井住友海上火災となる。売出価格は9月2日から5日の間に決定する。株主の売却意向を反映する形のようだ。先週は1日当たり300-400万株の出来高水準であり、短期的な需給悪化につながるとの見方が優勢になっているもよう。
《ST》
