日プロ Research Memo（4）：利益率上昇基調
■事業概要
2. セグメント別売上高、利益、及び利益率の推移
日本プロセス<9651>の収益構成やトレンドを理解するため、過去5期（2020年5月期～2024年5月期、通期ベース）のセグメント別売上高と構成比の推移、セグメント別利益と構成比の推移、及びセグメント別利益率の推移について述べる。なお、2021年5月期より産業・公共システムとITサービスを統合して産業・ICTソリューションとしたため、2020年5月期の産業・ICTソリューションの数値は従来の産業・公共システムとITサービスの合計値で表示している。また、産業・ICTソリューションに含まれていた航空宇宙関連を2024年5月期より特定情報システムへ移管しているため、2023年5月期の特定情報システムと産業・ICTソリューションについては組替後の数値で表示している。このため2023年5月期と2024年5月期については、特定情報システムが金額及び構成比とも大幅に増加する一方で、産業・ICTソリューションは移管分が減少する形となっている。
売上高と利益の金額ベースの推移を見ると、大型案件の有無や個別案件の採算動向によって変動するものの、各セグメントともおおむね拡大基調となっている。制御システム、自動車システム、組込システムは大手顧客との長年にわたる強固な信頼関係を構築している。なお、特定情報システムでは大規模システム改修が周期的（おおむね5年程度）に行われるため、これに合わせて売上高・利益が変動する傾向がある。構成比で見ると、売上高構成比はおおむね産業・ICTソリューションが3割、自動車システムが2割強、制御システムが2割弱、組込システムが1割強、特定情報システムが1割で推移し、利益構成比（連結調整前）はおおむね自動車システムと産業・ICTソリューションがそれぞれ3割弱、制御システムが2割弱、組込システムが1割強、特定情報システムが1割で推移している。構成比で見ると制御システム、自動車システム、産業・ICTソリューションが主力であることがわかる。
利益率の推移を見ると、個別案件の採算動向によって変動するものの、産業・ICTソリューションを除く各セグメントがおおむね2割強の水準で推移している。自動車システムの利益率は2024年5月期に低下する形となったが、これは川崎事業所開設に係る費用の発生が影響したことによる。この一過性の影響を除けば上昇基調であり、全社ベースの利益率上昇をけん引している。そして全社ベースの売上高営業利益率は2023年5月期に10%台に乗せた。なお同社は後述するように、持続的成長に向けた投資として業績連動賞与の形で社員への還元を厚くしている。このため営業利益率が表面的には低く見えているが、実質的な利益率は高水準である。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 水田雅展）
《HN》
