市場参加者限られ39000円回復後はこう着感強まる【クロージング】
2日の日経平均は続伸。53.12円高の38700.87円（出来高概算14億株）で取引を終えた。前週末の米国市場で主要株価指数が上昇したほか、円相場も1ドル＝146円台半ばと円安が進んだため、半導体関連株や輸出株を中心に買いが先行。日経平均は7月31日以来約1カ月ぶりに39000円台を回復して始まり、直後に39080.64円まで上値を伸ばした。ただ、心理的な節目の39000円台に乗せたことから、戻り待ちの売りが優勢となり、後場の取引開始後ほどなくして38476.51円と下落に転じる場面もみられた。売り一巡後は引けにかけて買い戻しの動きとなり、38700円台を回復して終えた。
東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が970に迫り、全体の6割近くを占めた。セクター別では、非鉄金属、銀行、その他金融、保険、証券商品先物など19業種が上昇。一方、医薬品、海運、陸運、不動産、食料品など14業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、TDK<6762>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>が堅調だった半面、中外薬<4519>、東エレク<8035>、ディスコ<6146>、レーザーテック<6920>が軟調だった。
前週末の米国市場では、7月の個人消費支出（PCE）のコア指数を受けて、米国景気の急速な後退懸念が和らぎ、主要株価指数が上昇、東京市場にも好影響をもたらし、日経平均の上げ幅は一時400円を超えた。ただ、2日の米国市場がレイバーデーの祝日で休場となるだけに、海外投資家の動きは鈍く、朝方の買いが一巡した後は見送りムードが強まった。また、後場に入ると「中国が新たな半導体規制を巡り日本に報復を警告」と海外メディアが報じたことをきっかけに、短期筋な売り仕掛けに向かわせたようだ。
米国では今週、3日に8月のISM製造業景況指数、5日に8月のISM非製造業景況指数、6日に雇用統計など、重要指標の発表を控える。特に米連邦公開市場委員会（FOMC）前の最後の雇用統計となるだけに、「9月のFOMCでの利下げ幅は雇用統計次第」とされ、結果を見極めるまでは積極的には動きづらいだろう。もっとも、日経平均は足もとのリバウンドによって抵抗線を突破しており、需給状況は改善傾向にあるだろう。
《CS》
