安定と成長のミックス戦略&リスクリワードで、年齢とローン返済の常識を超える
目指せ億トレ、頑張り投資家さんの稼ぎ技
筋トレ投資家Tさん、yamakabuさん、Mintyさんの場合-最終回
イラスト:福島由恵
60歳で会社を定年退職し、現在は、本来は65歳からの公的年金を繰り上げ受給しながら株式投資に勤しんでいる。退職金を含めた累積元本の4000万円を2倍以上に増やし、かつ年間で受け取る配当金も300万円に達する。学生時代から空手を始め、筋トレも40年間継続する。筋トレの大会で3年連続チャンピオン獲得の実績も持つ。「株探-個人投資家大調査-2024」の回答者で、投資スタイルは「配当、株主優待重視」、日本株投資の腕前は「上級者」となる。
イラスト:福島由恵
現在は、雇用延長で働きながらの兼業投資家。累積元本約1500万円を元手にし、現在の運用資産は約6800万円になる。
かつては新興株の集中投資だったが、大ヤラレを機に高配当分散投資にシフトし現在も継続中だ。「株探-個人投資家大調査-2024」の回答者で、投資スタイルは「配当、株主優待重視」、日本株投資の腕前は「中級者」となる。
イラスト:福島由恵
会社員、母親&妻、投資家の3つの顔を持つ兼業投資家。株式以外に不動産投資を手掛ける。夫と協力し、毎月20万円を証券口座に投入し、累積元本約3800万円を8500万円にまで増やした。
「株探-個人投資家大調査-2024」の回答者で、投資スタイルは「テクニカル・需給重視」、日本株投資の腕前は「中級者」となる。
・「本コラム」の記事一覧を見る
第1回「退職金は全額投入、雇用延長もノー、FPも真っ青の投資術」を読む
資産形成の「反常識3人組」シリーズ後半で登場するのは、老後資金の9割以上を株につぎ込むyamakabuさん(山株さん)と、「一家で8000万円のローンがあってもノー問題」という女性投資家のMintyさん(いずれもハンドルネーム)だ。
頑張りの甲斐あって、山株さんは、昨年(2023)からの高配当株ブームに、Mintyさんは今年春に起こった石炭大手の住石ホールディングス<1514>の大爆騰に乗ることに成功する。この好機によって、2人は大きく資産を拡大できた。
2人の反常識ぶりと投資スタイルは、どのようなものなのか。そして、前回に登場した筋トレ投資家Tさん(ハンドルネーム、以下、筋トレさん)を含めた、3人組の強さの背景についても見ていく。
山株さん――年齢を重ねても、株式ウエート落とさず
現在は雇用延長で仕事を続ける山株さんは、株式投資で約1500万円の累積元本を、4.5倍超の6800万円にまで拡大させている。
原動力となったのは、現役時代から余裕資金が生じれば、投資元本に組み入れてきたこと。60代となる現在も、銀行にある現金は、保有資産の1割にも満たない状況だ。
資産形成の王道では「年齢を重ねるにつれて、元本割れリスクの高い資産は比率を減らす」となる。だが、山株さんは、今でも浮いた資金が出れば全額を株に向けている。
資産形成の常識にとらわれず、株式投資にエネルギーを集中させる姿勢は、昨年に奏功することになる。
それまで、主に新興株に集中投資して短期売買していたが、金融や保険、商社などの高配当株をターゲットにする戦略に転換した。それによって、大型バリュー株が優位となる相場のトレンドにうまく乗ることができたのだ。
安易な資産分散に走らず、株式投資に集中しているからこそ、足元で起きている株式相場の変化を把握し、自分に合ったスタイルにチューニングできたといえる。
安定を確保しながらリスクも取る
では、FRB(米連邦準備理事会)の金融緩和が既定路線になり、相場トレンドが再び転機を迎えた今は、どのような戦略を取ろうとしているのか。
実践するのは、安定重視の銘柄と、ややリスクを冒して成長を取りにいく銘柄を組み合わせたミックス戦略だ。いずれも銘柄選びのベースは高配当株とする。ポイントとなるのは、構成銘柄を
① 安定グループ(大型&高配当株)、
② 成長グループ(中小型の成長株で配当高め)、
――に分け、銘柄を半々に配分することだ。銘柄数は10前後とし、集中し過ぎず、また分散し過ぎないことを意識した。
①の安定グループの主力は、損害保険会社のMS&AD<8725>、大手商社の住友商事<8053>、リース大手の三菱HCキャピタル<8593>などだ。
昨年以降は、これらの株価の大躍進が山株さんの資産を大きく押し上げた。
■MS&ADの週足チャート(21年9月~)
注:出来高・売買代金の棒グラフの色は当該株価が前期間の株価に比べプラスの時は「赤」、マイナスは「青」、同値は「グレー」。以下同
テーマを重視した成長期待株も取り入れる
②の成長グループでは、中長期で伸びるテーマを重視する。
※当該情報は、一般情報の提供を目的としたものであり、有価証券その他の金融商品に関する助言または推奨を行うものではありません。