４日の株式相場見通し＝急落、米景気懸念で３万８０００円台割り込む展開に
４日の東京株式市場は主力株をはじめ広範囲に売り優勢の地合いとなり、日経平均株価は大きく下値を探る展開を強いられそうだ。前日は米景気減速に対する警戒感が意識されるなか欧州時間からリスクオフ一色、独ＤＡＸ、仏ＣＡＣ４０などをはじめ主要国の株価指数が全面安となり、これを引き継いで米国株市場でもＮＹダウが６００ドルを超える下げとなった。半導体関連などハイテク株への売りがかさむなか、ナスダック総合株価指数の下落率は３％を超えた。この日に発表された８月の米ＩＳＭ製造業景況感指数が４７．２と前月からは改善したものの、好不況の分水嶺となる５０を下回る状況が続き事前コンセンサスも下回ったことで米リセッション懸念が利食い急ぎの動きを誘発した。画像処理半導体大手のエヌビディア<NVDA>が９．５％安と急落し２５日・７５日移動平均線を大きく下抜ける形となり、投資家のセンチメント悪化を助長している。半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）の下落率は７．８％に達した。米株急落を受けて、東京市場でもきょうは半導体関連などを中心にリスク回避の売り圧力が噴出する可能性が高まっている。日経平均株価は前日終値時点で３万８０００円台後半に位置していたが、一気に３万７０００円台まで急落する公算が大きい。外国為替市場では急速に円が買われ、１ドル＝１４５円台まで円高が進行していることもネガティブ材料となる。売り一巡後はいったん下げ渋る可能性はあるが、為替動向や米株価指数先物の値動きなどを横目に不安定な値動きに終始しそうだ。
３日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比６２６ドル１５セント安の４万９３６ドル９３セントと３日ぶり大幅反落。ナスダック総合株価指数は同５７７．３２６ポイント安の１万７１３６．２９８だった。
日程面では、きょうは９月の日銀当座預金増減要因見込みなど。海外では８月の財新中国非製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）、ポーランド中銀の政策金利発表、カナダ中銀の金融政策決定会合、７月の米貿易収支、７月の米雇用動態調査（ＪＯＬＴＳ）、７月の米製造業受注、米地区連銀経済報告（ベージュブック）など。
