前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■ソフトウェア <3733> 　12,000円　(-580円、-4.6％)

ソフトウェア・サービス <3733> [東証Ｓ]が大幅安で4日続落。前週末6日取引終了後に23年11月-24年7月期連結決算を発表し、売上高は前年同期比16.3％増の291億9900万円、営業利益は同24.6％増の60億9300万円だった。増収増益だったものの、四半期ベースでみると直近5-7月期が前年同期比で大幅な減収減益となった。足もとの業績悪化が嫌気され売られたようだ。

■トヨタ <7203> 　2,500円　(-82.5円、-3.2％)

トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]が大幅安で5日続落。下落率は一時5％を超えた。前週末6日発表の米8月雇用統計は、非農業部門の雇用者数の伸びが市場予想を下回った。6月と7月分については下方改定され、米国の景気減速懸念が強まった。雇用統計公表後に米長期金利は低下しドル安・円高が進行。一時1ドル＝141円台後半までドル円相場は下押しした。円高懸念が自動車株の重荷となるなか、日本経済新聞電子版は6日の取引終了後、「トヨタ自動車は2026年の電気自動車（EV）の世界生産台数を100万台程度に縮小する」と報じたことも相まって、トヨタ株については買い持ち高圧縮目的の売りが優勢となったようだ。

■ＦＰパートナ <7388> 　2,738円　(-67円、-2.4％)

ＦＰパートナー <7388> [東証Ｐ]が続落。日本経済新聞電子版は6日夜、「金融庁が6日、大手保険代理店のFPパートナーに保険業法に基づく報告徴求命令を出したことがわかった」と報じた。報道をネガティブ視した売りが出たようだ。記事によると、多額の広告費を支払った生命保険会社の保険商品を優先して顧客に勧めていたと指摘される問題について、販売実態などの報告を求めたという。同社以外にも代理店が生保から広告費の名目で多額の金銭を受け取り、ニーズに合っていない商品を勧めていた疑いが浮上しているとしている。

■東エレク <8035> 　21,500円　(-500円、-2.3％)

東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]が6日続落。ディスコ <6146> [東証Ｐ]、レーザーテック <6920> [東証Ｐ]、アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]など半導体製造装置大手が軒並み安となった。6日の米国株市場では主要株価指数が揃って大幅安となり、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数が2.6％安と下げが大きくなった。特に5日に5-7月期決算を発表した半導体開発・設計大手のブロードコム <AVGO> が10％を超える急落となったのをはじめ、半導体セクターへの売りがかさみ、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）の下落率は4.5％強に達した。外国為替市場で円高が進行していることもあり、東京市場でも半導体主力銘柄は足もとでリスクオフの流れが加速する格好となった。

■日経レバ <1570> 　23,215円　(-315円、-1.3％)

ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 <1570> [東証Ｅ]が4日続落。前週末の終値は2万3500円台だったが、9日は一時1500円安と大幅下落で、2万3000円台を割り込むだけでなく、2万2000円台攻防を意識させる展開となった。6日の米国株市場ではハイテク株中心に全面安で、特に半導体セクターへの売り圧力が際立った。これを受け東京市場でも日経平均寄与度の高い値がさの半導体製造装置関連中心に大きく下値を探る展開となった。日経レバは日経平均株価に連動する仕組みで組成されたETFで価格変動率が日経平均の2倍に設定されていることから、下げがきつくなったようだ。下値では個人投資家を含めた短期資金の売り買いが活発化した。

※9日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース