１０日の株式相場見通し＝反発、欧米株高と円安受け６日ぶり切り返す展開に
１０日の東京株式市場は買い優勢の展開となり、日経平均株価は６日ぶりに反発する公算が大きい。前日まで日経平均は５日間で２５００円近い下落をみせており、目先売られ過ぎた反動によるリバウンド局面が想定される。前日の欧州株市場は高安まちまちの展開ながら、ドイツやフランス、英国といった主要国の株価は総じて強さを発揮、独ＤＡＸや仏ＣＡＣ４０は５日ぶり、英ＦＴＳＥ１００は７日ぶりに切り返す動きとなった。欧州時間のリスク選好の流れを引き継ぎ、米国株市場でも景気敏感株やハイテク株など幅広いセクターに買い戻しが優勢となった。前週末にかけての大幅な調整で値ごろ感が生じており、自律反発狙いの買いも活発化、ＮＹダウは一時６５０ドルあまりの上昇でフシ目の４万１０００ドル台を回復する場面もあった。前週末に発表された８月の米雇用統計の内容が懸念していたほどの悪い内容ではないとの認識が改めて広がったほか、今月１７～１８日の日程で行われるＦＯＭＣで利下げがほぼ確実視されていることも買い安心感につながっている。個別ではダウ構成銘柄のボーイング<BA>が３．４％高に買われ全体押し上げに寄与している。前日の欧米株高を受けて、今日の東京市場でも切り返す展開となりそうだ。外国為替市場で１ドル＝１４３円台まで円安方向に振れていることも輸出セクターを中心に追い風となる。ただ、米国で現地時間１０日に行われる大統領選候補者のテレビ討論会の内容を見極めたいとの思惑があるほか、日経平均は前日の後場に急速に下げ幅を縮小するなど、欧米株高に先立って買い戻しの動きが目立っていた分、上値は限定的なものにとどまる可能性がある。
９日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比４８４ドル１８セント高の４万８２９ドル５９セントと反発。ナスダック総合株価指数は同１９３．７７１ポイント高の１万６８８４．６０３だった。
日程面では、きょうは８月のマネーストック、５年物国債の入札、７月の特定サービス産業動態統計、８月の工作機械受注額（速報値）など。海外では８月の中国貿易統計、８月の英失業率など。
