米国での重要イベントを控えてこう着感の強い展開に【クロージング】
10日の日経平均は6営業日続落。56.59円安の36159.16円（出来高概算17億1000万株）で取引を終えた。前日の米国株高を映して買いが先行して始まり、寄り付き直後には36001.58円まで売られる場面もみられたが、心理的な節目の36000円台を割り込まなかったことから次第に押し目を拾う動きが強まり、前場中盤には36537.03円まで上げ幅を広げた。ただし、米国での重要な経済指標の発表を控えていることや、週末のメジャーSQ前に積極的な売買は手控えられ、その後は前場半ばまでに付けた価格レンジ内での推移となった。
東証プライムの騰落銘柄は、値上がり、値下がり数は拮抗。セクター別では、水産農林、陸運、倉庫運輸、空運など15業種が上昇。一方、医薬品、海運、精密機器、繊維製品など18業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、アドバンテ<6857>、リクルートHD<6098>が堅調だった半面、第一三共<4568>、ファーストリテ<9983>、テルモ<4543>、TDK<6762>が軟調だった。
前日の米国市場では、直近の下落の反動から買い戻しが先行し主要株価指数は反発した。なかでもエヌビディアの反発が安心感につながり、東京市場においても半導体関連株を中心に買い戻しが先行した。また、円相場が1ドル＝143円台と円高が一服していることも投資マインドの改善につながった。ただ、日経平均株価は36000円～36500円辺りでのレンジ推移となり、後場はさらに狭いレンジでの推移になるなど、トレンドの出にくい状況だった。週末のメジャーSQや、米国での重要イベントを見極めたいとの思惑から、積極的な売買は手控えられている。
投資家の関心は、米国の景況感や来週に予定される米連邦公開市場委員会（FOMC）での利下げ幅がどうなるのかなどに集まっている。米国では10日、米大統領選候補者による討論会、11日には米消費者物価指数（CPI）、来週にはFOMCの結果判明などが控えている。このため、持ち高を一方向に傾けるような動きはみられず、短期筋による仕掛け的な動きが今後も続く可能性が高い。
《CS》
