１８日の株式相場見通し＝反発、急速な円安受けリスクオフの巻き戻しへ
１８日の東京株式市場は主力株を中心に広範囲に買い戻される展開となり、日経平均株価は反発する公算が大きい。前日の欧州株式市場では独、仏、英国などの主要株価指数が揃って堅調だった。欧州では取り立てて好材料が発現しているわけではないものの、米大幅利下げ期待が投資家心理を強気に傾けている。ただ、前日の米国株市場はＮＹダウがわずかながらマイナス圏で引けた。１８日に結果が判明するＦＯＭＣでは利下げが確実視されているが、利下げ幅が通常モードの０．２５％ではなく、０．５％になるとの見方が強まっている。米経済下支え効果に期待する買いが続いた一方、目先筋の利益確定売りでやや上値の重い展開だった。この日に発表された８月の米小売売上高が事前の市場予想に反し２カ月連続で上昇したことで、米１０年債利回りが水準を切り上げたことも重荷となった。なお、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は前の日の終値近辺でのもみ合いが続いたが、根強い買いが下値を支え結局プラス圏で着地している。東京市場では、前日に先物主導で波乱含みの地合いとなったが、これは外国為替市場でドル安・円高に振れたことを嫌気したもの。足もとでは米長期金利上昇を背景にドルが買い戻されており、１ドル＝１４２円台まで急速に円安方向に押し戻されていることから、株式市場でもリスクオフの巻き戻し局面に移行しそうだ。もっとも日本時間１９日未明にＦＯＭＣの結果発表とパウエルＦＲＢ議長の記者会見を控え、この結果を見極めたいとの思惑から買い一巡後は不安定な値動きとなることも予想される。
１７日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比１５ドル９０セント安の４万１６０６ドル１８セントと５日ぶり小反落。ナスダック総合株価指数は同３５．９３４ポイント高の１万７６２８．０６１だった。
日程面では、きょうは７月の機械受注、８月の貿易統計、１年物国庫短期証券の入札、実質輸出入動向、８月の訪日外国人客数など。海外ではインドネシア中銀の政策金利発表、８月の英消費者物価指数（ＣＰＩ）、８月のユーロ圏消費者物価指数（ＨＩＣＰ・改定値）、８月の米住宅着工件数、ＦＯＭＣの結果発表とパウエルＦＲＢ議長の記者会見など。
