２日の株式相場見通し＝大幅反落か、中東の地政学リスクが重荷
２日の東京株式市場は主力株をはじめ再びリスク回避ムードが強まるなか買いが手控えられ、日経平均株価は大幅反落となる可能性が高い。３万８０００円大台近辺の攻防となることが予想される。前日の欧州株市場では高安まちまちながら、独ＤＡＸや仏ＣＡＣ４０がいずれも続落するなど主要国は軟調な地合いが目立った。中東情勢の緊迫化が嫌気され売りを誘う形となった。米国株市場でも中東での有事リスクを警戒し景気敏感株やハイテク株など総じて売られ、ナスダック総合株価指数の下げが相対的に大きくなっている。イランがイスラエルに向けて弾道ミサイルを発射したことが伝わるなか、ＷＴＩ原油先物価格が急伸したことも見送りムードを助長、ダウ、ナスダック指数とも終盤に下げ幅を広げた。恐怖指数とも呼ばれるＶＩＸ指数は急上昇し、一時９月１１日の取引時間中以来となる２０ポイント台まで水準を切り上げた。東京市場も地政学リスクが株価の重荷となることが予想される。日経平均は週明けの急落の反動で前日はリバウンド狙いの買いが優勢となったが、値幅的には前々日の下げ分の半値戻しにも届かなかった。引き続き石破新政権の政策スタンスに対する警戒感が拭えず、積極的な買いが入りにくい。外国為替市場でも方向感の定まらない動きとなっており、取引時間中は中国株市場が国慶節で休場ということもあって、ドル・円相場の動向や米株価指数先物の値動きに左右される地合いとなりそうだ。
１日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比１７３ドル１８セント安の４万２１５６ドル９７セントと４日ぶり反落。ナスダック総合株価指数は同２７８．８１１ポイント安の１万７９１０．３５９だった。
日程面では、きょうは９月のマネタリーベース、９月の消費動向調査、９月の財政資金対民間収支、全国証券大会など。また、海外ではポーランド中銀が政策金利を発表し、８月のユーロ圏失業率に注目が集まる。このほか米国では９月のＡＤＰ全米雇用リポートが開示され、ボウマンＦＲＢ理事の講演も予定されている。
