３日の株式相場見通し＝大幅反発、急速な円安進行が追い風に
３日の東京株式市場は主力株をはじめ広範囲に買い戻される展開となり、日経平均株価は３万８０００円台を大きく回復する公算が大きい。中東情勢の緊迫化を背景にリスク回避ムードは残るものの、前日の米国株市場が底堅い動きを示したほか、外国為替市場で急速に円安方向に振れていることで、株式市場でもアンワインドの動きが表面化しそうだ。前日の欧州株市場では主要国の株価が高安まちまちの展開となり、英ＦＴＳＥ１００、仏ＣＡＣ４０は小高く引けたものの、独ＤＡＸは小幅ながら３日続落となった。米国株市場では朝方は売り優勢だったものの、その後は持ち直し取引後半はＮＹダウ、ナスダック総合株価指数ともにおおむねプラス圏で推移した。ただ、上値の重い展開に終始している。中東ではイランがイスラエルに大規模なミサイル攻撃を仕掛けたことに対しイスラエルは報復姿勢を示しており、予断を許さない局面にある。米株市場でも地政学リスクに対する警戒感は強いが、朝方発表のＡＤＰ雇用統計で雇用者数の伸びが市場予想を上回った一方、賃金の伸びは鈍化傾向で、米経済の底堅さが意識されるなかインフレ懸念は後退しているとの見方が全体相場を支えた。そうしたなか、外国為替市場では急速にドルが買い戻される流れとなり、一時１ドル＝１４６円台半ばまで円安に振れていることで、これが日本株に強力な追い風となる。米国では半導体関連株への買いが目立ったことで、東京市場でもこの流れを引き継ぎ、日経平均寄与度の高い半導体製造装置の値がさ株などへの買いが相場を押し上げる構図が想定される。
２日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比３９ドル５５セント高の４万２１９６ドル５２セントと反発。ナスダック総合株価指数は同１４．７６４ポイント高の１万７９２５．１２３だった。
日程面では、きょうは対外・対内証券売買契約、１０月の日銀当座預金増減要因見込み、１０年物国債の入札など。海外では８月の豪貿易収支のほか、週間の米新規失業保険申請件数、９月の米サプライマネジメント協会（IＳＭ）非製造業景況感指数、８月の米製造業受注など。なお、中国、韓国市場は休場。
