米ハイテク株高映して半導体関連株が堅調【クロージング】
9日の日経平均は反発。340.42円高の39277.96円（出来高概算15億8000万株）で取引を終えた。前日の米国市場で原油市況安や長期金利の上昇一服を映してハイテク株中心に買われ、主要株価指数が上昇。東京市場でも半導体関連株を中心に買いが先行し、日経平均は取引開始直後に39456.28円まで上値を伸ばした。ただ、このところ騰勢を強めていた中国・上海市場の下落などを背景に目先の利益を確保する動きもみられ、買い一巡後は上げ幅を縮めた。後場に入り米メディアが「中国財務省は12日午前10時から財政政策調整の強化について記者会見を行う」と伝わると、押し目を拾う動きにつながる場面もみられた。
東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が890に迫り、全体の過半数を占めた。セクター別では、精密機器、小売、サービス、医薬品など15業種が上昇。一方、鉱業、保険、電気ガス、鉄鋼など18業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、リクルートHD<6098>、ソフトバンクG<9984>が堅調だった半面、東京海上<8766>、コナミG<9766>、任天堂<7974>、三菱商<8058>、三井物<8031>が軟化した。
前日の米国市場では、エヌビディアが次世代人工知能（AI）半導体「ブラックウェル」について、エネルギー効率の高さをアピールしたなどと伝わったことから、同社株が4％超上昇しており、半導体株への支援材料になり、アドバンテスは約8カ月ぶりに上場来高値を更新した。日経平均の上げ幅は一時500円を超えたが、東証プライムの売買高は15億株台にとどまるなど、積極的な売買は手控えられている。本日は指数インパクトの大きい値がさハイテク株などが日経平均をけん引する格好だったが、一方で商社や不動産、保険の一角が軟調だったこともあり、リバランスの動きにとどまっているようだ。
米国では9月の米連邦公開市場委員会（FOMC）の議事要旨が公表されるほか、グールズビー・シカゴ連銀総裁やボスティック・アトランタ連銀総裁の発言機会もある。これらを受けた米国市場の動向に振らされやすいだろう。また、国内では衆院が解散し、選挙戦がスタートする。石破茂首相の発言がころころ変わるなか、政策がどうなっていくのか見極めが難しく、日替わり的な売買が中心になりそうである。
《CS》
