「トランプ・トレード」優勢で一時39600円を回復【クロージング】
6日の日経平均は大幅続伸。1005.77円高の39480.67円（出来高概算24億5000万株）で取引を終えた。米大統領選の開票が進むなか、トランプ前大統領の勝利を見込んだ買いが次第に優勢となった。また、為替市場でも「トランプ・トレード」からドル買い・円売りが進み、1ドル＝154円台まで円安が進んだことも投資マインドを上向かせた。また、米株価指数先物もプラス圏で推移していることもあり、大統領選通過後の先高期待が一段と高まる格好になった。
東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1100に迫り、全体の6割超を占めた。セクター別では、銀行、機械、その他製品、保険など27業種が上昇。一方、海運、水産農林、電気ガス、倉庫運輸など6業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、TDK<6762>、東エレク<8035>が堅調だった半面、ホンダ<7267>、メルカリ<4385>、ニトリHD<9843>、オムロン<6645>が軟化した。
前日の米国市場で主要株価指数が上昇し、なかでも半導体株の強い動きが目立つなか、朝方は半導体関連株などを中心に買われた。また、米大統領選では、激戦州でトランプ氏優勢との報道が伝わると、「トランプ・トレード」が再開された。トランプ氏の政策を先取りする動きもみられ、造船や鉄鋼、機械などにも値を上げる銘柄が目立った。日経平均は後場取引開始後ほどなくして、39664.53円まで上値を伸ばし、心理的な節目の39500円台を上回る場面があった。
トランプ氏の返り咲きを織り込む形で大きく上昇したが、規制緩和や法人税減税といった好材料ばかりを織り込んだに過ぎず、今後は対中関税強化など負の面がクローズアップされる可能性もあり、手放しで喜べない状況にある。当面は政策期待から買い優勢の相場展開が見込まれるが、次第に悪材料を織り込みにいくことも想定しておく必要はありそうだ。もっとも、足もとでは積極的な売買は手控えられていたこともあり、押し目待ち狙いの買い意欲は強いだろう。大統領選通過後は米連邦公開市場委員会（FOMC）が控えているが、これらイベント通過後は物色意欲が高まりそうだ。
《CS》
