本日注目すべき【好決算】銘柄 古河電、味の素、フジクラ (7日大引け後 発表分)
11月7日の大引け後に決算を発表した銘柄のなかから、業績好調や配当増額など市場で評価される可能性の高い銘柄を取り上げた。
古河電 <5801> [東証Ｐ] ★今期経常を76％上方修正、配当も30円増額
◆25年3月期の連結経常利益を従来予想の205億円→360億円に75.6％上方修正。増益率が99.7％増→3.5倍に拡大する見通しとなった。機能製品事業におけるデータセンター関連製品、エネルギーインフラ事業における国内超高圧・再生可能エネルギー関連・機能線の販売が増加することが寄与。自動車部品事業で安定した受注を背景に生産性の改善が進んだことも上振れに貢献する。
業績好調に伴い、期末一括配当を従来計画の60円→90円(前期は60円)に大幅増額修正した。
シダー <2435> [東証Ｓ] ★上期経常を一転40％増益に上方修正・4期ぶり最高益更新へ
◆25年3月期上期(4-9月)の連結経常利益を従来予想の2.4億円→4.7億円に92.7％上方修正。従来の減益予想から一転して40.1％増益を見込み、一気に4期ぶりに上期の過去最高益を更新する見通しとなった。デイサービス、有料ホームの施設稼働率がともに堅調で、売上高が計画を上回ったことが寄与。売上原価が想定を若干下振れしたことに加え、販管費がほぼ計画通りに推移したことも上振れにつながった。
味の素 <2802> [東証Ｐ] ★上期最終が8％増益で着地、自社株買いと株式分割も発表
◆25年3月期上期(4-9月)の連結最終利益は前年同期比8.1％増の502億円に伸びて着地。ヘルスケア等部門で電子材料の販売が大幅に増加したほか、海外の好調や円安効果で調味料・食品部門の収益も伸びた。
併せて、発行済み株式数の1.98％にあたる1000万株または400億円を上限に自社株買いを実施すると発表。また、25年3月末現在の株主を対象に、1→2の株式分割を実施することも明らかにした。
日本情報Ｃ <4054> [東証Ｇ] ★7-9月期(1Q)経常は4.2倍増益で着地
◆25年6月期第1四半期(7-9月)の連結経常利益は前年同期比4.2倍の3億円に急拡大して着地。賃貸管理ソフト「賃貸革命」を主力とする管理ソリューション部門の売上高が伸びたほか、リアルネットプロの会社合併に伴う業績加算も収益を押し上げた。原価・費用コントロールを進めたことも利益拡大に貢献した。
有沢製 <5208> [東証Ｐ] ★今期経常を30％上方修正
◆25年3月期上期(4-9月)の連結経常利益は前年同期比13倍の29.1億円に急拡大し、従来予想の21億円を上回って着地。スマートフォンや半導体の需要回復を背景に電子材料の販売が拡大したほか、医療用モニター向けの3D関連材料やAR/VR関連の偏光利用部材なども伸びた。品種構成の良化や操業度が向上したことも上振れに貢献した。
併せて、通期の同利益を従来予想の33億円→43億円に30.3％上方修正。増益率が2.2倍→2.9倍に拡大する見通しとなった。
フジクラ <5803> [東証Ｐ] ★今期経常を18％上方修正・最高益予想を上乗せ、配当も2円増額
◆25年3月期の連結経常利益を従来予想の870億円→1030億円に18.4％上方修正。増益率が24.8％増→47.7％増に拡大し、従来の3期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。情報通信事業で生成AIの普及・拡大を背景としたデータセンター向け需要が下期も継続して伸長することを織り込んだ。
業績好調に伴い、年間配当を従来計画の65円→67円(前期は55円)に増額修正した。
ツナグＧＨＤ <6551> [東証Ｓ] ★今期経常は38％増で3期連続最高益、4円増配へ
◆24年9月期の連結経常利益は前の期比40.0％増の6億2600万円に伸びて着地。続く25年9月期も前期比37.5％増の8億6100万円に拡大し、3期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。今期はアルバイトの採用活動支援サービスを主力とする既存事業の成長に加え、前期に実施したM&Aの通期寄与や新規事業の業績貢献を見込む。
併せて、今期の年間配当は前期比4円増の14円に増配する方針とした。
ゼロ <9028> [東証Ｓ] ★7-9月期(1Q)最終は2.7倍増益で着地
◆25年6月期第1四半期(7-9月)の連結最終利益は前年同期比2.7倍の18.8億円に急拡大して着地。主力の車両輸送事業で輸送受託台数が増えたことに加え、新車・中古車の輸送料金引き上げや昨年11月に子会社化したソウイングの業績上積みなども収益を押し上げた。
エフオン <9514> [東証Ｓ] ★7-9月期(1Q)経常は2.9倍増益で着地
◆25年6月期第1四半期(7-9月)の連結経常利益は前年同期比2.9倍の2.9億円に急拡大して着地。一部の発電所で燃料費が大幅に改善したことに加え、メンテナンス費用の負担額や燃料調達に係る海上運賃、港湾荷役費用、山林事業における伐採外部委託費などが減少したことも大幅増益に貢献した。
株探ニュース
