１５日の株式相場見通し＝反発、米株安も加速する円安を背景にリバウンドへ
１５日の東京株式市場は主力株を中心に買い戻しが優勢となり、日経平均株価は４日ぶりに切り返す可能性が高い。３万８０００円台後半で頑強な値動きが想定される。前日はアジア株市場が日本を含め総じて軟調だったが、欧州時間に入ると流れがかわり、ドイツやフランスをはじめ主要国の株価が一斉にリバウンドに転じたことで過度な不安心理が後退した。しかし、米国株市場ではＮＹダウ、ナスダック総合株価指数いずれも朝方こそ高く始まったものの、その後は売りに押される展開を強いられ、午後の取引で下げ幅を広げる格好となった。トランプラリーで上昇した反動で主力銘柄の一角に利食い急ぎの動きが観測され、全体相場の重荷となっている。そのなか、個別株ではテスラ<TSLA>の下げが目立っている。経済指標ではこの日に発表された週間の米新規失業保険申請件数が事前予想を下回り、労働市場の底堅さが確認された一方、同じ時間帯に開示された１０月の米卸売物価指数（ＰＰＩ）は市場コンセンサスと合致し、１２月のＦＯＭＣでＦＲＢが利下げを決めるとの見方は依然として根強い。東京市場では米国株安はネガティブ材料ながら、欧州株が総じて強かったことや、外国為替市場で１ドル＝１５６円台前半まで一段とドル高・円安が進んでいることで、輸出セクターを中心に株価の押し上げ材料となりそうだ。ただ、引き続き方向感は見えにくく、取引時間中は米株価指数先物やアジア株市場の動向を横目に上下に不安定な値動きとなることが予想される。
１４日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比２０７ドル３３セント安の４万３７５０ドル８６セントと反落。ナスダック総合株価指数は同１２３．０７４ポイント安の１万９１０７．６５１だった。
日程面では、きょうは７～９月期ＧＤＰ速報値、９月の第３次産業活動指数など。海外では１０月の中国７０都市の新築住宅価格動向、１０月の中国小売売上高、１０月の中国工業生産高、１１月の米ＮＹ連銀製造業景気指数、１０月の米小売売上高、１０月の米輸出入物価指数、１０月の米鉱工業生産・設備稼働率、９月の米企業在庫など。
